第二次世界大戦

第二次世界大戦第二次世界大戦(だいにじせかいたいせん)は、1939年から1945年にかけて連合国と枢軸国の二つの陣営で行われた人類史上二度目の世界大戦。主な戦場はヨーロッパ戦線とアジア・太平洋戦線の二つ。両陣営合わせて、数千万人の死者を出す人類史上最大の戦争となった。戦争は連合国の勝利で終わった。第二次大戦ともいい、今日の日本では単に「戦争」といった場合、第二次世界大戦を指すことが多い。

概要
大日本帝国、ドイツ、イタリア王国など後発資本主義国によって構成される枢軸国と、イギリス、フランス、アメリカ合衆国、ソビエト社会主義共和国連邦などが構成する連合国の間の世界規模の戦争。ヨーロッパでは、1939年9月1日早朝(CEST)、ナチスドイツのポーランド侵攻およびイギリス・フランスがドイツに対して宣戦布告したことより始まった。アジアおよび太平洋では、1941年12月8日(JST)に日本が当時アメリカの自治領であったハワイの真珠湾を攻撃したこと並びにイギリス領マレーのコタ・バルに対する上陸作戦により始まった。

初期は枢軸国側が優勢に駒を進め、ドイツ軍が一時的にヨーロッパ大陸諸国を占領、1940年6月にはパリを占領した。1941年に独ソ不可侵条約を一方的に破棄、ウクライナなどに侵入し、独ソ戦が始まった。日本は当初、阿部信行内閣において、ドイツとの軍事同盟締結は米英との対立激化を招くとし大戦への不介入方針を掲げたが、阿部内閣総辞職後、松岡洋右らの親独派が中心となって日独伊三国軍事同盟を結んだことによって完全に枢軸国側に立つことになった。つづいて日ソ中立条約によってソ連も含めた四国同盟を模索したが、独ソ戦の開始によってその構想は画餅に帰し、ソ連は連合国側に立って参戦することとなった。1941年12月に、日本がアメリカに宣戦布告し、太平洋戦争が勃発。1942年以降は連合国側が優勢に転じ、1943年にスターリングラードでドイツ軍が全滅し、アメリカ・イギリスの連合軍が北アフリカに上陸したことでイタリアが降伏。1945年5月にアメリカ・ソ連・イギリス軍のベルリン占領によりドイツが降伏。同年8月には日本に原子爆弾が投下され、更には日ソ中立条約を一方的に破棄したソ連が参戦したことで日本が降伏。日本の降伏をもって第二次世界大戦は終結した。

原因
第二次世界大戦の起因は、主として世界恐慌以来の世界経済の解体とブロック経済間の相克にあるといわれている[1]。アメリカ合衆国は、1920年代にはすでにイギリスに代わって世界最大の工業国としての地位を確立しており、第一次世界大戦後の好景気を背景として、国内には国家財政の安定に対する絶対的な信頼と楽観主義が広がっていた。これによりかえって生産過剰に陥り、それに先立つ農業不況の慢性化や合理化による雇用抑制と複合して株価が大暴落、ヨーロッパに飛び火して世界恐慌へと発展した。当時、ヨーロッパ各国の銀行の多くは戦時債務や戦後復興における融資先としてアメリカの銀行と密接な関係を持っており、そこからアメリカ資本が撤退することは、すなわちヨーロッパ経済の危機を意味していた。その後、恐慌に対する対応として英仏両国はブロック経済体制を築き、アメリカはニューディール政策を打ち出してこれを乗り越えようとしたが、広大な植民地市場や豊富な資源を持たないドイツやイタリアはこのような状況に絶望感と被害者意識をつのらせ、こうした状況をつくりあげたヴェルサイユ体制そのものを憎悪した。ファシズム運動が、現状打破のために擬似革命的性格と強大な国家権力とを指向した所以である。ファシズム政権が成立した後のドイツは再軍備宣言、ラインラント進駐を皮切りにオーストリアを併合、チェコを解体、最終的にポーランドに侵攻し、第二次世界大戦が勃発する。

日本は第一次世界大戦の戦勝国として民主化[2]と英米との協調外交とを指向していたが、満洲および蒙古[3]の支配権を巡り次第に対立するようになる。日本は昭和金融恐慌以後の苦境からの脱出を満蒙開拓に求めた。「満蒙は日本の生命線」などとし円ブロックを形成・拡大するために大陸進出を推進しようとした。満州事変によって瞬く間に満洲および内蒙古東部を占領したことやその後の好景気によって、政党政治よりも軍部の方が頼りになるという世論が支配的となり[4]、ロンドン海軍軍縮会議に端を発した統帥権干犯問題の再燃、相次ぐ政治家の暗殺、軍部の暴走、さらにそれを抑制できない政治権力の弱さによって政治そのものが軍事化していった。[5]満州事変そのものが、ヴェルサイユ体制の極東版ともいうべきワシントン体制に対する異議申し立てであったと言える。事変後、中国はいったんは日本と停戦協定を結ぶもののやがて抗日運動が起こり、日中戦争後の日本は徐々に国際的に孤立していく。

日本は当初、ヨーロッパ大戦に不介入の方針をとっていたが、ドイツの快進撃に近衛文麿政権は「バスに乗り遅れるな」として三国軍事同盟を締結した。これに対しアメリカは極東と欧州の間という地理的不利[6]や当時は優勢であったドイツが終局後及ぼすであろう脅威から同盟を結んだ日本への態度を硬化、米国内の日本資産の凍結と輸出を禁止し、東南アジア等の仏蘭英の植民地への不当な資源要求の拒否といった包囲網の形成、中国蒋介石への2500万ドルの貸与といった支援、更には巡洋艦による軍事作戦などを行い日本を挑発、ハル・ノートを呈示した。それを最後通牒とみなした日本の回答は真珠湾攻撃であった。これをうけたルーズベルト大統領による演説「汚辱の日を忘れるな━━リメンバー・パールハーバー」このフレーズは日本においても有名であるが、先の大戦における失敗から孤立主義に傾倒していた国民感情は動き、奇しくも米国も第二次世界大戦へと介入する運びとなった。

第二次世界大戦の原因は必ずしもひとつではないが、日本の場合は、ヴェルサイユ会議において人種平等案を提議したものの拒否されたり、アメリカで日系移民が排斥されたりしたことに対する人種的な怒りも加わった。それがまた日本国内でアジアへの傾斜を支える思潮ともなっていたのであり、「大東亜戦争」あるいは「聖戦」という呼称が受け入れられる素地ともなっていた。

両大戦間の国際情勢
第一次世界大戦は列強に4つの状況を生み出した。膨大な損害・特に死傷者の数に対して、戦勝国では厭戦感が広がった。敗戦国では過酷な要求という屈辱に対して抑えることの出来ない憎悪が生まれた。戦争による影響をうけなかった国々では平和がおとずれることによる経済的な危機を迎えた。そして革命による孤立。これらの要因がからみあい20年の後に世界は再び世界大戦に向かうのである。

ヴェルサイユ体制

パリ講和会議における各国首脳、左からロイド・ジョージ(イギリス)、、シニョール・オルランド(イタリア)ジョルジュ・クレマンソー(フランス)、ウッドロウ・ウィルソン(アメリカ)第一次世界大戦後の世界情勢では、アメリカ大統領のウッドロウ・ウィルソンが提唱した十四か条の平和原則に基づいて1919年にパリ講和会議が開かれた。提唱国の日本とアメリカ、イギリス、イタリアと開催地のフランスの首脳を含む第一次世界大戦の戦勝国の代表団が参加し、参加国間でヴェルサイユ条約が締結され、翌年国際連盟を設立することを謳った「ヴェルサイユ体制」が成立した。翌年、国際連盟が設立されたが、肝心のアメリカが議会の反対とヨーロッパの情勢の影響を受けることを嫌ったため参加せず、ソビエト連邦とドイツが敗戦国であるために除外されていた。

パリ講和会議における「民族自決主義」は不貫徹なものであったとはいえ、国際法の一部となった。ヨーロッパ地域では、ハンガリー、チェコスロヴァキア、ユーゴスラビア、ポーランド、フィンランド、エストニア、ラトビア、リトアニアはこの時に独立を認められた。アジア・アフリカ地域では、イギリスは1921年に長年支配下にあったイランを、1922年にエジプトを独立させている。このことからヴェルサイユ体制は単なる列強の論理の具現ではないと言える。

ただ、旧ドイツ植民地及びオスマン帝国の領土を委任統治[7]の名の下、事実上、保護国化したことに加え、国境線は人為的なものであったことから、20世紀以降の民族問題は、より複雑で錯綜したものとなった。その際たる例は、中東地域におけるユダヤ人[8]やクルド人であり、東欧地域におけるチェコスロバキア、ハンガリー、ルーマニア、ユーゴスラビアは、1つの国の枠内に少数派の民族を抱えることとなり、政治の不安定化や国境問題を抱えることとなった。

また、敗戦国特に英仏から戦争責任を問われ報復の対象となったドイツは巨額の賠償金を課せられうえ軍備を制限されすべての植民地が没収された。このためドイツでは社会不安によるインフレーションを招いた。

新たな植民地獲得
第一次世界大戦のヨーロッパの戦勝国は、国土が戦火に見舞われなかったアメリカに対し多額の債務を抱えることになった。その後債権国のアメリカは未曾有の好景気に沸いたものの、1929年10月にニューヨークのウォール街における株価大暴落から始まった世界恐慌は、ヨーロッパや日本にもまたたくまに波及し、社会主義国であるソビエト連邦を除く主要資本主義国の経済に大きな打撃を与えた。

この世界恐慌を打開するため、植民地を持つ大国は自国と植民地による排他的な経済圏いわゆるブロック経済を作り、植民地を持たない(もしくはわずかしか持たない)国々は新たな植民地を求めるべく近隣諸国に進出していった。例として、前者はイギリスのスターリング・ブロック、フランスのフラン・ブロックである。後者は1930年代の日本による中国大陸への侵略と事実上の傀儡政権である満州国の設立[9]、イタリア王国によるエチオピアの侵略やドイツによるオーストリアの無血占領(併合)が挙げられる。また、後者においては、経済の停滞による政情不安によりファシズム的思想の浸透やそれにともなう軍部の台頭がみられた他、人種差別的志向の台頭が顕著なものとなったが、この人種差別的志向は植民地を持っていたイギリスやアメリカなどにおいても見られる現象である。

石油資源を巡る思惑

アメリカ、カリフォルニア州の油田第一次世界大戦時に生まれた飛行機の戦争利用(戦闘機)、塹壕戦を打ち破る戦車等新兵器の開発は内燃機関の発達と共に急速に進展した。又、従来石炭を用いていた部分も多かった軍艦も重油を使用するようになった。つまるところ軍隊は石油なしには成立しない状況になった。それに伴って石油資源の確保は重大な問題となり、イギリスやアメリカ、オランダ等の国内外に石油資源を持つ国家がそれを外交手段として用い始めたが、ドイツ、イタリア、日本などいわゆる持たざる国家にとっては石油の備蓄と産出地の獲得が死活問題となった。そのためこれらの国々は海外に資源の確保と維持を求めた。特に日本の場合に開戦時期を決める大きな要因となった。

海軍軍縮の破棄
イギリスとドイツによる建艦競争という海軍事力の衝突が第一次世界大戦への一因であることはいなめない。その後も残された大国は仮想敵国に対抗するために建造計画を立てることになった。しかしながら海軍の軍備拡大競争は各国にとって経済的に大きな負担であり、海軍の軍縮は列強にとって避けることのできない大問題であった。アメリカ・イギリス・日本を中心とする主力艦(戦艦・空母)に関するワシントン会議に始まり、補助艦艇に関するロンドン会議を経、各国は「海軍休日」ともいわれる日々を送った。しかし特にロンドン軍縮条約の結果に大きな不満を持った日本海軍では統帥権干犯問題が発生し、最終的には第2次ロンドン会議には参加することなく条約期間の終了に伴う廃棄通告で海軍休日は終わりを告げ、無条約時代となった1937年より再び建艦競争が始まった。特に日米の建艦競争は太平洋の緊張を高めたばかりかアメリカの建艦計画に追随しきれない日本海軍に深刻な危機感を抱かせ、戦力バランスが崩壊する前に…と、太平洋戦争の開戦時期を決定する大きな要因の一つとなった。

※ アメリカは「第2次ヴィンソン案」により海軍力25%増強、「第3次ヴィンソン案」により同11%、さらに「スターク案(両洋艦隊法)」により同70%増強という大規模な建艦計画を矢継ぎ早に打ち出し、日米海軍力比は急速に悪化して昭和16年度の対米80%超から昭和19年度中に同25%の劣勢に陥ると予測された(ただし日本は第3次ヴィンソン案・スターク案に対抗したマル5計画を策定する以前−マル4計画まで−の状況で想定)。

ヨーロッパ

炎上するドイツ国会議事堂、1933年2月27日
1939年8月のヨーロッパの情勢
アウトバーン
ファシスト党のプロパガンダポスタードイツ
アドルフ・ヒトラー率いるナチスはミュンヘン一揆によるクーデターで権力の簒奪を図るが失敗し、ヒトラーは投獄された(その時に後のナチスの行動指針となる『わが闘争』が執筆された)。ミュンヘン一揆失敗の反省からヒトラーは合法的に権力を簒奪すべく党組織の強化を図った。

1932年に行われた選挙で第1党の地位を獲得し、そして1933年1月ヒトラー内閣が成立、2月のドイツ国会議事堂放火事件で共産党勢力の駆逐に成功すると、翌3月には全権委任法を制定、ヴァイマル憲法を停止させた。ヒンデンブルク大統領亡き後、ヒトラーはフューラーとなり完全に権力を掌握した(第三帝国の成立)。

ヒトラーはナチスによる画一的な全体主義国家の建設を推進し、軍事国家を構築していった。経済的には軍備増強及び国内の失業者を救済するためのアウトバーン建設で需要を喚起することにより世界恐慌を克服していった。

国際関係では、1933年には、国際連盟を脱退し、1935年にはヴェルサイユ条約の軍事条項を破棄、再軍備を開始し(ドイツ再軍備宣言)、1936年にはヴェルサイユ条約で軍隊の駐留が禁止されていたラインラント地方に軍隊を駐留させた(ラインラント進駐)。同年、国際連盟を脱退したイタリアとともに関係を結び(ベルリン-ローマ枢軸)関係を結び、同様に国際連盟を脱退していた日本との間にも日独防共協定を結んだ。その後これらの3国の関係は日独伊三国軍事同盟に、大戦勃発後は枢軸国に発展することになる。また、ヒトラーは民族自決主義の基に周辺諸国内のドイツ人居住地域を併合し、手始めに1938年にドイツはオーストリアを軍事的恫喝を背景に無血併合(アンシュルス)した。次いで、ズデーテン地方に狙いを定めた。この時、開催されたミュンヘン会談でネヴィル・チェンバレン英首相やダラディエ仏首相はドイツによる要求が最終的なものであることに妥協し、譲歩の構えを見せ(宥和政策)たが、ドイツの要求はそれではとどまらず、ドイツはズデーテン地方を獲得、チェコスロヴァキアを保護国にした。最終的にヴェルサイユ条約によりポーランドに割譲されたポーランド回廊の回復に手をつけドイツ・ポーランド不可侵条約を破棄し、反共のナチス・ドイツとは相容れないであろうソビエト連邦と独ソ不可侵条約を締結する。

イタリア
第一次世界大戦における戦勝国であるイタリア王国であるが、イギリス、フランス、日本、アメリカなどの他の「5大国」のと比べその扱いは敗戦国に等しいと感じさせるほどに恵まれておらず、国民からは「名誉無き戦勝」と自嘲的に評されていた。戦後急速に経済が悪化し、右派、左派を問わず様々な政治勢力が主導権を握るべく対立し政情不安に陥っていた。その後ベニート・ムッソリーニ率いるファシスト党がローマ進軍により権力を得て、反対勢力を排斥していくのに長くはかからなかった。また、元首であるヴィットーリオ・エマヌエーレ3世は、ムッソリーニの政権奪取よりムッソリーニとファシスト党に対し友好的な態度を取り続けていただけでなく、積極的にその統治に協力していた。

イタリアもドイツと同様に持たざる国であり、世界恐慌の苦境を脱する為に、1935年イタリア領ソマリランドに隣接するエチオピア帝国に侵略を開始し、それが元になり国際連盟を脱退し、ドイツと接近した。

ローマ教皇庁(後のバチカン市国)
1861年のイタリア王国成立以来、教皇領を失った、ローマ教皇庁は世俗的政策をそれまでになく一層打ち出してきた。第1次世界大戦後の『ヴェルサイユ体制』に関しては「平和のようなもの」(ピウス11世)と批判的であった。ムッソリーニ政権が誕生するとラテラノ条約を結び長年の対立を解消。バチカン市国となった。主権国家となった教皇庁は各国との外交を活発に行う一方、社会主義政権を非難する一方でドイツ中央党を通じてドイツのナチス党に接近した。その後ナチスがユダヤ人などに対する人種差別政策を行うとそれを非難した。

日本の皇太子裕仁親王がバチカンを訪れた際にはそれを歓迎し、日本との国交樹立を模索したが、日本国内での「キリスト教アレルギー」の世論のなかで立ち消えとなった。なお、日本は1942年に昭和天皇の判断でバチカンと国交を結ぶことになる(『昭和天皇独白録』)。

オーストリア
1930年代に首相の地位にあったキリスト教社会党のエンゲルベルト・ドルフースは隣国ドイツの影響で急速に浸透してきたナチスを強く軽蔑していた。[10]このため、国内では極右組織の護国団と手を組んで社会民主党やナチス勢力と対峙させ、対外的にはイタリアのムッソリーニと同盟を結んでナチス・ドイツの南下を防止しようとした。1934年、彼は1934年の内乱を起こして社会民主党を禁止してオーストロ・ファシズムと呼ばれる神聖ローマ帝国を範とした独自の独裁体制を樹立した。社会民主党の状況を目の当たりにしたオーストリア・ナチスは危機感を抱き、1935年にクーデターを起こしてドルフースの暗殺には成功したが、政権奪取そのものには失敗した。

後継者のクルト・シュシュニックは、ドルフースの路線を継承したが、今度はヒトラーが直接シューシュニクに圧力をかけてナチスからの閣僚入閣と護国団の排除を行わせた。1938年にシューシュニクが国家の独立存続の是非を問う国民投票を行う決定をすると、ヒトラーは極秘にムッソリーニの了解を得ると軍隊をオーストリアに侵攻させ、首都ウィーンを占領してシューシュニクを逮捕した。ヒトラーは直ちにウィーンに乗り込んでドイツ軍を背景に組閣したオーストリア・ナチスの領袖ザイス=インクヴァルト新首相と併合条約を結んだ(アンシュルス)。

チェコスロバキア
第一次世界大戦後、オーストリア・ハンガリー帝国の解体にともない独立をボヘミア、モラビア、スロバキアのスラブ人地域が大同団結してチェコスロバキア共和国が成立した。領土のうちズデーテン地方にはドイツ人が多数居住し、ドイツとの間に紛争をかかえていた。ドイツにナチス政権が誕生するとズデーテン問題は顕在化しミュンヘン会談が開かれる。これによりズデーテン地方をドイツに割譲することと、チェコスロバキアの解体を定め、また1939年にフランスに対して相互援助条約を締結した。

スペイン

フランシスコ・フランコ・イ・バアモンデ1936年に勃発したスペイン内戦では、ファシズムのドイツとイタリアがフランシスコ・フランコ・バハモンデ率いる反乱側に航空機や戦車などをはじめとする最新兵器を貸与するなど積極的に物資的支援を行い、また反ファシズムであるマヌエル・アサーニャ大統領率いる共和派の人民戦線をソビエト連邦が支援したことで、同内戦は第二次世界大戦で使用されることになる兵器の実験場の様相を呈した。共和政府には世界中から義勇兵が参加したが、最終的にはフランコ率いる反乱軍が勝利した。

フランス
フランスは第一次世界大戦の戦勝国であったものの、西部戦線の主戦場となったため国土は荒廃し甚大な損害を出した。そのためその総てをドイツに賠償金として負わせようとした。さらには普仏戦争によって失われたアルザス・ロレーヌにとどまらず、1923年にはルール地方にもベルギーとともに進駐した。

1936年にはレオン・ブルム人民戦線内閣が成立した。ブルムは大規模な公共事業を行う一方、軍事産業にも多くの予算を投入して国防を充実させつつ不況からの脱出を図った他、労働運動の急進化を牽制しつつ、週40時間労働制、2週間の有給休暇制といった労働政策の充実を進めた。しかし、これらの政策は不況脱出につながらなかった上、その後は政治的混迷期が続き、隣国スペインで行われた内戦など、再度戦争の足音がヨーロッパを覆って来たにも拘らず本格的な戦争への準備はなされないままであった。

イギリス
第一次世界大戦の戦勝国であるものの莫大な戦費の負担や植民地の独立、もしくは独立運動の激化などで痛手を負ったイギリスは、その反動で国民は平和の継続を求め、また圧力を強めつつあった共産主義およびソビエト連邦にドイツが対抗することを期待して、ナチスが政権を握り、軍備拡張政策を取るドイツに対しては宥和政策を取ることに終始していた。そのために、1935年3月のヒトラーによる再軍備宣言後(ヴェルサイユ条約破棄)、ドイツの軍事力強化に対して強硬措置はとらず、むしろ同年6月には英独海軍協定を結んだ。ミュンヘン会談においてのナチス・ドイツの要求を最終的なものとしてヨーロッパの平和を維持したとおもわれたが、ナチス・ドイツによるポーランドへの要求を目の当たりにし、宥和政策による平和維持は崩壊、ポーランドとの相互援助条約を締結しナチス・ドイツとの開戦意識を表明した。

ソ連

独ソ不可侵条約に調印するヴャチェスラフ・モロトフ(後列中央はヨアヒム・フォン・リッベントロップとスターリン)ウラジーミル・レーニンの死後、独裁的な権力を握ったヨシフ・スターリンは、政敵レフ・トロツキーの国外追放を皮切りに、反対派を次々と粛清し徹底的に排除することで独裁体制を確かなものにし社会主義路線を確立した。大粛清時[11]には処刑や強制収容所での過酷な労働などによって、一説には1200万人以上の人が粛清された。[12]そのために内政は混乱し、ミハイル・トゥハチェフスキーら有力な赤軍指導者の多くが粛清され軍備が疲弊していたこともあり、他国との軍事衝突に対しては消極的であった。

そのような状況下でスターリンは、軍事強国であるドイツとの対立を回避しながらポーランドやバルト3国、フィンランドなどを手に入れるために、「天敵」とまで言われたドイツのヒトラーと1939年8月23日に独ソ不可侵条約を結び世界を驚かせた。

ポーランド
第一次世界大戦の結果として再び国土を回復したポーランドは、ユゼフ・ピウスツキの指導の元新たな国家建設を進めていた。ドイツとソ連という二大大国の間につくられた緩衝地帯の一つとして重要な場所に存在したが、バルト海への土地を確保するためにドイツを分割してしまう立場となった。また、国内にも多くのドイツ人をかかえることとなった。このことはドイツにとって領土獲得への口実を生み出させた。1939年にナチス・ドイツから領土問題を含めるさまざまな圧力が加えられ、同年8月25日にイギリス・フランスに対して相互援助条約を締結した。後年判明するのであるが、1939年にドイツとソ連の間で締結された独ソ不可侵条約の付属秘密議定書での取り決めによって、ポーランドの分割が合意されていた。

ハンガリー
第一次世界大戦でハプスブルク帝国が崩壊し、ハンガリーはオーストリアから分離してマジャル人が主体の王国を成立させたが、帝国解体後のトリアノン条約により新たなハンガリー国家の領土はハンガリー王国の歴史的地域より縮小し、マジャル人が住民の多数を占める地域がルーマニア(トランシルヴァニア地方)やセルボ・クロアート・スロヴェーヌ王国(その後のユーゴスラヴィア、ヴォイヴォディナ地方)に割譲された事は、ハンガリー国民にヴェルサイユ体制への不満を抱かせた。1920年から摂政として国王不在の王国を統治したホルティ・ミクローシュは旧領の奪回を目論み、ヴェルサイユ体制の打破で利害が一致するドイツに接近した。

スイス
1920年5月の国民投票の結果、スイスは、国際連盟に加入していたが、集団安全保障の理念に基づく国際平和の維持を試みた国際連盟の試みは、1933年のドイツと日本による脱退で破綻した。1934年のソ連の加盟は、スイスにとって、国際連盟への不信感を植え付けた。1918年以降、スイスと共産党率いるソ連の関係は険悪だったからである。

また、1935年のイタリアによるエチオピア侵略は、スイスにとって悩みの種を増やした。国際連盟はイタリアへの経済制裁を決定したが、スイスは自分の首を絞めかねない経済制裁に参加を拒否し続けた。

1937年のイタリアの国際連盟脱退は、スイスの立場が決定的に苦しいものとなった。国際連盟にとどまり続けることは中立の立場が失われることになりかねない。1939年5月、国際連盟に対して、「絶対中立」への回帰を承認させた。このような情勢の中、第二次世界大戦を迎えることとなる[13]。

アジア

近衛文麿首相
上海北部を行軍する日本軍日本
第一次世界大戦が終結しまもなくヨーロッパ経済が平穏を取り戻すと、戦勝国であり同じく国土に直接的な被害を受けなかったアメリカと同様に、戦争特需による好景気を謳歌していた日本の経済はまもなく不況に陥いり、さらに世界大恐慌がそれに拍車をかける事となった。[14]さらにシベリア出兵における日本の積極的な軍事行動により、東アジアに利権を持っていた列強諸国を中心にその領土拡大の野心が疑われる。

工業の後進性から欧米とは対等な市場競争が難しい日本は、自由貿易だけでは利益を確保できず、政府は国民の信用を失いつつあった。また、第一次世界大戦後の不況から、大陸に活路を求めた関東軍を中心とした日本陸軍は、1934年に成立させた傀儡国家「満州国」の成功を中国でさらに拡大する目的で、侵略拡大の契機として1937年に偶発的に発生した盧溝橋事件を利用して、日本政府の思惑とは別に日中戦争(支那事変・日華事変)へと発展させていった。その後「支那事変」は事変と呼べないほどに戦闘は激化し軍部の予想も外れて短期間での収拾が見込めなくなった。結果、近衛文麿内閣は1940年に東京で国際博覧会と同時に開催される予定だった夏季オリンピック、東京オリンピックの開催権を1938年7月15日の閣議決定により返上するなど、軍部の要求から国民総動員で臨戦体制を固めてゆく。

1939年9月のドイツのポーランド侵攻後、1940年中頃には同盟国のドイツ軍がフランス全土を占領したことに伴い、日本軍はフランス領インドシナへ進駐したものの、この進駐にアメリカやイギリス、さらに本国をフランスと同じくドイツに占領されたオランダなどが反発し、これらの国々と日本の関係は日に日に険悪さを増していった。

なお、その後の1941年4月、ドイツの対ソ侵攻計画を予見してこれに対抗するため日本に急接近していたソビエト連邦に対し、日本政府は日ソ中立条約を締結する。

満州国

満州国皇帝の愛新覚羅溥儀満州国についての経緯は、1906年に日本は国策会社である南満州鉄道を設立し、これ以降日本は中国大陸の北部(満州)における権益を急速に固めることになる。その後、1931年に勃発した満州事変などのそれまでの軍事行動の結果として、中国大陸北部を中心とする土地をさらに占領し、1932年には元首として清朝の愛新覚羅溥儀を執政[15]とした満州国を建国していた。

上記のような日本の行動に抗議する中華民国は国際連盟に提訴し、国際連盟はイギリスのヴィクター・リットン卿を団長にするリットン調査団を派遣する。当時、蒋介石率いる中華民国は度重なる内戦により治安が悪く、緩衝材としての満州国の必要性があることからリットンは日本の満州における特殊権益は認めたが、満州事変は正当防衛には当たらず、形だけでも満州を中華民国に返すように報告書に記した。

その後1933年2月に行われた国際連盟特別総会においてリットン報告書(対日勧告案)が採決され、賛成42、反対1(日本)、棄権1(シャム)の賛成多数で可決された。可決の直後、松岡洋右日本全権は「このような勧告は受けいることができず、もはや日本政府は国際連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、その場を退席した。松岡は帰国後国民の盛大な歓迎を受けた。その後日本は国際連盟を離脱し、1936年には日独防共協定をドイツとの間に結ぶなどイギリスやアメリカなどと対決する姿勢を鮮明にしてゆく。

中華民国

中華民国の蒋介石と宋美齢、アメリカ陸軍のスティルウェル准将1937年に始まった日中戦争における日本軍との戦いに苦戦していた中国国民党の蒋介石率いる中華民国は、日本軍に対抗するために、内戦状態にあった中国共産党とともに抗日民族統一戦線である国共合作(第二次国共合作)を1937年に構築する。

また、蒋介石とそのスポークスマン的存在であった妻の宋美齢は、日本の中国大陸における軍事行動に対して懸念を示していたアメリカと急速に接近した。その後中華民国軍において空軍の教官およびアドバイザーを務めていたアメリカ陸軍航空隊のクレア・リー・シェンノート大尉は、日本の航空戦力に対抗するための「アメリカ合衆国義勇軍」を設立する際、蒋介石と親しく親中的な考えを持っていたフランクリン・ルーズベルト大統領がこれを公認、支援した(詳細はフライング・タイガースを参照)。

南京国民政府
日中戦争の勃発に伴い、日本との徹底抗戦を主張する中華民国の蒋介石に対して、日本の近衛文麿首相は「爾後國民政府ヲ對手トセズ」とした近衛声明を出し、自ら和平の道を閉ざした。その為に日本は蒋介石に代わる新たな交渉相手を求め、日本との平和交渉の道を探っていた汪兆銘を擁立することとした。そして、汪兆銘は日本の力を背景として、北京の中華民国臨時政府や南京の中華民国維新政府などを集結し、蒋介石とは別個の「国民政府」である「南京国民政府」を1940年に設立し、日本との協力体制を築いた。

タイ

プレーク・ピブーンソンクラーム首相これまで欧米列強の圧力に屈すことなく独立を堅持していたタイ王国は、フランス保護領のラオス王国の主権やカンボジア王国のバッタンバン、シエムリアプ両州の返還を以前からフランスに求めていたが、1940年6月にプレーク・ピブーンソンクラーム首相は日本とフランスとの間に相互不可侵条約を締結し、中立政策を取った。

しかし、まもなくドイツがフランスを占領し親独政権であるヴィシー政権が成立すると、ヴィシー政権と同じく親独政策を取る日本軍がヴィシー政権下のラオスとカンボジアに進駐すれば、フランスに対する領土返還要求を実現することが不可能になると見て、9月にはラオスとカンボジアに対する攻撃を加え始めた。1941年1月にはシャム湾でもタイ海軍とフランス海軍の軽巡洋艦が交戦する事件が発生し、これを見た日本は5月に泰仏両国の間に立って居中調停を行い、フランスにラオスのメコン右岸、チャンパサク地方、カンボジアのバッタンバン、シエムリアプ両州をタイに割譲させた。

その後、日本軍が12月8日未明の対連合諸国参戦の1時間前にイギリス領マラヤのコタバルに上陸し、マレー半島を北上してタイ南部へ進出した。このような状況下でもタイ王国は中立を堅持していたが、12月21日に日本との間に日泰攻守同盟条約を締結し、事実上枢軸国の一国となった。

イギリス領インド

インドのマハトマ・ガンディーとスバス・チャンドラ・ボースイギリス領インドのスバス・チャンドラ・ボースやラス・ビハリ・ボースなど独立運動家の幾人かが、宗主国と対立する日本やドイツなどと結託する姿勢を取るなどして宗主国の政府に揺さぶりをかけ続けた。

アメリカ領フィリピン
1898年からアメリカの植民地となっていたフィリピンは、独立へ向けた運動が活発化しており、これを受けてアメリカ議会は1934年にタイディングス・マクダフィー法で10年後のフィリピン独立を承認し、翌1935年にアメリカ自治領政府(独立準備政府、フィリピン・コモンウェルス)を発足させ、大統領としてマニュエル・ケソンを就任させた。 しかしながら完全独立に向けた具体的な方針は一向に固まらず、多くの独立運動家からは不満の声が上がっていた。

その他のアジア諸国(植民地)
第二次世界大戦前において、日本とタイ王国、中国大陸の中華民国の支配区域を除く全てのアジア諸地域は日本とイギリス、フランス、オランダ、ポルトガルなどのヨーロッパ諸国、およびアメリカの植民地支配下に置かれており、その動向は全て宗主国の政府に握られていた。

このような状況下に置かれていたため、日本や欧米諸国の植民地下に置かれていたこれらの国々の国民や地元政府の意思は、第二次世界大戦への参戦に対しては直接的には大きな影響力を持つものとはならなかったが、欧米諸国の植民地においては、数世紀の長きに及ぶ植民地支配に対する反感に基づき、オランダ領インドネシアや、上記のイギリス領インド、アメリカ領フィリピンなどでは当時から独立の声が高まっており、いくつかの国では独立運動指導者による組織的な独立運動も起こっていた。

南北アメリカ
アメリカ

世界恐慌の最中のニューヨーク証券取引所(1929年)第一次世界大戦の戦勝国の一国であるアメリカは、ヨーロッパが戦場となっている間に世界の工場として活動し、国土が戦火による破壊を受けなかったことにより、戦後は未曾有の戦争景気を迎えていた。しかしその後の1929年に起きたニューヨーク証券取引所における株価の大暴落は世界恐慌を引き起こし、資本主義諸国を中心とした世界各国に経済的・政治的混乱を広げるきっかけとなった。

また、このような状況下で、職を失い社会に対する不満が蓄積した白人によるアフリカ系や日系アメリカ人などの有色人種に対する人種差別は、州政府に半ば黙認された形で活動を行っていたクー・クラックス・クランの台頭や、排日移民法の施行などの人種差別的な政府方針に後押しされますます増加した。また排日移民法は、この法律に狙い撃ちされた日本をひどく刺激することになった。

こうした中、恐慌による経済的混乱を打開することができなかったハーバート・フーヴァーに代わり、修正資本主義に基いたニューディール政策を掲げて当選した民主党のフランクリン・D・ルーズヴェルト大統領は、公約通りテネシー川流域開発公社を設立。フーヴァー・ダム建設などの公共投資増大による内需拡大政策や農業調整法、全国産業復興法を制定し、さらに諸外国における戦争に参戦をしないことを公約の一つとして掲げ、三選をはたした。[16]

南アメリカ諸国
南アメリカ大陸においては、いまだヨーロッパ諸国や日本、アメリカなどの強国の植民地がその多くを占めるアジアやアフリカ大陸と異なり当時そのほとんどが独立国となっていたが、旧宗主国であり国民の多くを占める移民の出身元でもあるヨーロッパ諸国と経済的、政治的つながりの強い国が多かった。その中でもコロンビアやブラジル、チリなどでは航空産業や鉄鋼などの基幹分野において、ドイツ系企業やドイツ系移民が経営する企業が中心的な地位を占めていた。

しかし、1930年代に入りナチス党率いるドイツによる脅威がヨーロッパで高まる中、地理的に近いことなどから南アメリカを「自国の裏庭」と考えるアメリカは、それらのドイツ系企業に対する乗っ取りや政府による接収を行なわせることによって、それらのドイツ系企業からドイツ人を追放させ、基幹分野においてのアメリカの影響力を維持した。

アフリカ諸国・植民地・オセアニア
アフリカ諸国も、日本とタイ王国を除くアジア諸国と同様、全てイギリス、イタリア、フランス、スペイン、ベルギーなどのヨーロッパ諸国の植民地であり、戦前からいくつかの国で地元国民による組織的な独立運動が行なわれていたアジア諸国の植民地とは対照的に、イタリアの植民地であったエチオピアなどいくつかの国を除き、ほとんどの国で戦前には組織的な独立運動が起こらなかったこともあり、国民や地元政府の意思は第二次世界大戦への参戦に対してはなんら影響力を持つものとはならなかった。

オーストラリア
日露戦争後の日本の興隆を目の当たりにしたイギリス連邦の自治領であるオーストラリアでは、日本を有望な市場と見る一方、軍事的な脅威であると言われるようになった。そのため日英同盟を歓迎しつつ、独自の海軍の建設を進めてきた。大恐慌以後はイギリスのブロック経済に組みこまれることになった、オーストラリアは最後の仮想敵国、日本に対して組織的な諜報活動を行う一方宥和政策を推し進めた。

さらに第一次世界大戦でドイツが敗北し、ドイツ領南洋諸島の宗主権が戦勝国の日本に移される際には、フィジーやバヌアツなどの赤道以南の諸島は例外とされオーストラリアの支配下に入った。オーストラリアはイギリスの軍事力に依存しつつ、赤道を生命線に安全保障政策を構築していった。また仮想敵国の一つドイツがなくなったためオーストラリアの安全保障は対日本政策が中心となるようになった。

大戦の経過(欧州・北アフリカ)
欧州・北アフリカにおける大戦の経緯は、1939年にドイツがポーランドへ侵攻したことにはじまる。1940年にはドイツが北欧侵攻や日独伊三国軍事同盟で勢いが増していき、1941年には日本とアメリカが参戦してドイツの戦況に影響を与えた。1942年にはドイツやイタリアの枢軸国の勢いが徐々に収まっていき、1943年には連合国が優勢になり、ヨーロッパの枢軸国が衰退した。1944年には連合国の勢いが更に増し、1945年には追い込まれたヒトラーが自殺し、ヨーロッパの枢軸国が次々と降伏して欧州・北アフリカにおける戦争は終結した。

1939年

ドイツとソビエトのポーランド侵攻直後(1939年)9月1日の早朝に、ドイツ陸軍の戦車と機械化部隊、戦闘機、急降下爆撃機などを主体とする機動部隊約150万人と5個軍によるポーランドに対する侵攻(ポーランド侵攻)が行われ[17]、これを受けてイギリスとフランスは、2週間前に結んだポーランドとの相互援助条約に基づき9月3日にドイツに宣戦布告し、ここに第二次世界大戦が勃発することとなった。

これに先立つ8月23日にドイツとソビエト連邦は独ソ不可侵条約を結んでおり、この際の密約に基づいて9月17日にはソビエト連邦軍もポーランドを東方から侵攻したが、ポーランドとの相互援助条約が存在するにもかかわらず、ソビエト連邦によるポーランド侵攻に対してフランスとイギリスは宣戦布告には至っていない。これに味をしめたソビエト連邦は続いてポーランドと同じく隣国になるフィンランドに侵略を開始した(冬戦争)。この行為により、ソビエト連邦は国際連盟から除名処分となる。

総兵力こそ100万を超えるものの、戦争の準備が全くできておらず、近代的な軍備にも乏しく小型戦車と騎兵隊を中心としたポーランド陸軍は、ドイツの急降下爆撃機と戦車部隊の連携による電撃戦により殲滅された。国際連盟管理下の自由都市であるダンツィヒは、ドイツ海軍練習艦のシュレースヴィッヒ・ホルシュタインによる砲撃と陸軍の奇襲で陥落し、開戦から1か月にも満たない9月27日には首都ワルシャワも陥落。ポーランド政府はフランスのパリに亡命した。また、ドイツ軍のポーランド侵攻直後から、ドイツ軍の占領地域に在住するユダヤ人のゲットーへの強制収容が始まった。 同様にソ連軍によるポーランドの占領地域でもカティンの森事件で25,000人のポーランド人が殺害されたのを始め、1939年から1941年にかけて180万人ものポーランド市民が殺害されるか国外追放された。


ドイツ軍のシュレースヴイッヒ・ホルシュタインフランスとイギリスはドイツに宣戦布告したものの、その軍隊をポーランド方面に進めることはせず、この年の間、西部戦線に大きな戦闘はおこらなかったこと(まやかし戦争)もあり、イギリス国民の間には、「クリスマスまでには停戦だろう」と言う、根拠の無い期待が広まっていた。また、ヒトラーは戦前宥和政策に終始しており、反共産主義という点で一致していたイギリスとフランスが本気で宣戦布告してくるとは想定していなかった。

11月8日にはミュンヘンのビヤホール「ビュルガー・ブロイケラー」で、ドイツ軍内部の反ヒトラー派によるヒトラー暗殺を狙った爆破事件が起きるが、ヒトラーは早めに演説を切り上げたため難を逃れた。なお、その後も数度にわたりヒトラー暗殺計画が実行されるものの、ヒトラーは全て間一髪で難を逃れることになる。

1940年

ドイツのフランス占領(1940年)この年の4月に、ドイツは中立国であったデンマークとノルウェーを突如侵攻し(北欧侵攻)まもなく占領した。しかし、この作戦遂行を通じて、海軍国でもある両国に比べ脆弱なドイツ海軍は大型艦艇の多くを損失した。

同時期にソ連はレニングラード防衛を理由に隣国のフィンランドを侵略して冬戦争を引き起こし、フィンランドはカレリア地方をソ連に割譲してソビエト連邦と講和した。


マジノ線の要塞また、ソ連はバルト三国に圧力をかけ、ソ連軍の通過と親ソ政権の樹立を要求し、その回答をまたずに3国に進駐した。さらに親ソ政権を組織して反ソ分子を逮捕・虐殺・シベリア収容所送りにして、ついにこれを併合した。同時にソ連はルーマニアにベッサラビアを割譲するように圧力をかけ、1940年6月にはソ連軍がベッサラビアと北ブコビナに進駐し、領土を割譲させた。

西部戦線では長い沈黙の後、5月前半に急遽ドイツ軍が強力な軍隊を持たないが戦略的に重要なベルギーやオランダ、ルクセンブルグといったいわゆるベネルクス諸国に侵攻(オランダにおける戦い)、相次いで制圧し、国を追われたベルギー政府およびレオポルド3世国王をはじめとする王室はイギリスに亡命。5月28日にドイツと休戦条約を結んだ。また、5月15日に降伏したオランダ政府も同じく王室ともどもロンドンに亡命した。

まもなくフランスとの国境へ迫ったドイツ軍は、外国からの侵略を防ぐ楯となるものとしてフランス軍民から大きな期待を持たれていたフランス国境に築かれた巨大要塞・マジノ線を迂回し、アルデンヌ地方の森を突破してフランス東部を電撃戦にて瞬く間に制圧した(ナチス・ドイツのフランス侵攻)。

ドイツ軍の破竹の進撃を受けて大西洋沿岸に追い詰められたフランス軍を救うためにイギリスは、ダンケルクの戦い(ダイナモ作戦)を展開し、6月4日には34万人の英仏軍救出作戦を完了した。この際にヒトラーが、救出作戦の妨害に戦車部隊を投入しなかったために、イギリス軍は結果的に3万人ほどの捕虜を出し、撤退時にダンケルク周辺に多くの兵器を廃棄したものの精鋭部隊を救出することができた。イギリスのウィンストン・チャーチル首相は後に出版された回想録の中で、この撤退作戦の成功を「第二次世界大戦中で最も成功した作戦であった」と記述した。


パリでパレードを行うドイツ軍その後ドイツ軍は首都であるパリを目指す。敗色が濃厚なフランス軍は散発的な抵抗しか出来ず、6月10日には首都のパリを全面的に放棄した。このため、14日には戦禍を受けておらずほぼ無傷のパリにドイツ軍は入城した。その後の22日、フランス軍はパリ近郊のコンピエーニュの森においてドイツ軍への降伏文書に調印した。[18]なお、その生涯でほとんど国外へ出ることがなかったヒトラーが自らパリへ赴き、パリ市内を自ら視察し即日帰国した。その後、ドイツによるフランス全土に対する占領が始まった直後に、講和派のフィリップ・ペタン元帥率いる政権ヴィシー政権が樹立される。

このような動きに対し、フランスの敗戦後にロンドンに亡命した元国防次官兼陸軍次官のシャルル・ド・ゴールが「自由フランス国民委員会」を組織する傍ら、ロンドンのBBC放送を通じて対独抗戦の継続と親独的中立政権であるヴィシー政権への抵抗を国民に呼びかけ、イギリスやアメリカなどの連合国の協力を取り付けてフランス国内のレジスタンスを支援した。[19]

また、ドイツによる対フランス戦の末期の7月10日、枢軸国の一員でドイツの盟友であるイタリアも、この勝利に相乗りせんとばかりに正式にイギリスとフランスに対し宣戦布告をした。そして、北アフリカではリビアからエジプトへ、バルカン半島ではアルバニアからギリシャへ侵攻を開始したが、参戦の準備がきちんとなされないまま性急に参戦したことなどから、どちらも反撃にあい逆に侵攻されてしまった。

また、7月にはイギリス軍とアメリカ軍がフランス領アルジェリアのメルス・エル・ケビールに停泊中のフランス海軍の艦船を、ドイツ側の戦力になることを防ぐことを目的に突如攻撃し大きな被害を与えた(カタパルト作戦)。この時期のフランス領アルジェリアのフランス海軍の艦船はヴィシー政権の指揮下にあったものの、ドイツ軍に対し積極的に協力する姿勢を見せていなかった。それにも拘らず、連合国軍が攻撃を行って多数の艦船を破壊し多数の死傷者を出したために、親独派のヴィシー政権のみならず、ド・ゴール率いる自由フランスでさえイギリスとアメリカの首脳に対し猛烈な抗議を行った。また、イギリス軍と自由フランス軍は9月に西アフリカのダカール攻略作戦(メナス作戦)を行ったがこれは失敗に終わった。


ロンドンを空襲するドイツ空軍機ヨーロッパ大陸から連合国軍を追い出し勢いをつけたドイツは、当面の最大の敵であるイギリス本土への上陸を目指し、7月頃よりイギリス本土上陸作戦である「アシカ作戦」の前哨戦として始まった対イギリス航空戦「バトル・オブ・ブリテン」が行われる。なお、この頃イギリス政府は、ドイツ軍の上陸と占領に備え、王室と政府をカナダへ撤退する準備を開始するとともに、ドイツ軍による市街地爆撃の激化に対応し学童疎開を本格化させる。

ドイツ空軍の爆撃機による昼夜を問わない連日の爆撃に、ウィンストン・チャーチル首相に率いられたイギリス空軍とイギリス国民は国家を挙げて必死に抵抗し、スピットファイアやホーカー ハリケーンなどの戦闘機や、当時本格的な実用化がなされたばかりのレーダーなどを駆使し、当時世界最強といわれたものの、護衛戦闘機の航続距離が短いために、爆撃機に対する十分な護衛ができないドイツ空軍に大打撃を与えた。その結果、ヒトラーはイギリス上陸作戦を無期延期にし、あわせてドイツ空軍総司令官のヘルマン・ゲーリングが被害の大きい昼間の爆撃も中止するなど、事実上イギリスが勝利を収める。

1941年

ドイツのバルカン半島侵攻(1941年)
砂漠の狐ことロンメルイギリス軍は自らの植民地であるイベリア半島先端のジブラルタルと、北アフリカのエジプトにあるアレキサンドリアを東西の拠点とし、クレタ島やキプロスなど地中海[20]を確保して枢軸国軍に対する侵攻を企画していた。このような動きに対してドイツ軍は、イギリス軍との戦いに劣勢であったイタリア軍の支援のために、ユーゴスラヴィアやブルガリアなどのバルカン半島(バルカン半島の戦い)諸国やギリシアなどエーゲ海島嶼部に相次いで侵攻するとともに、クレタ島の戦いにおいてイギリス軍に勝利し、同島を制圧した。ジブラルタルへの攻撃をドイツは計画したが中立国であったスペインはこれを認めようとはしなかった。[21]

その後、1940年9月にイタリア軍は北アフリカにおける連合軍諸国の影響力の低下に乗じてリビアからエジプトへ侵攻したが、イギリス軍に撃退され逆にリビアに攻め込まれてしまった。これに対しドイツのエルヴィン・ロンメル陸軍大将率いる「ドイツ・アフリカ軍団」を投入して2月にトリポリに上陸する。その後は北アフリカのイギリス、フランスの植民地に対し次々に侵攻(クルセーダー作戦)し、イタリア軍も指揮下に置きつつイギリス軍を破りトブルク要塞を包囲しつつエジプト国境に迫った。

6月22日には、ドイツ軍が1939年8月に独ソ不可侵条約を結んでいたソビエト連邦に対して、突如バルバロッサ作戦と呼ばれる対ソビエト連邦侵攻作戦を開始し、ここに独ソ戦が始まった。ドイツ軍は300万近い兵士を事前に移動させ、航空機による偵察を念入りに行なうなど準備を進めていたにも拘らず、独裁者であるヨシフ・スターリン率いるソビエト連邦はこの攻撃をまったく予想せず、侵攻に備えていなかったために前線は混乱した。ソ連軍(赤軍)は敗走を重ね、それに乗じてドイツ軍は瞬く間にソビエト領内を進軍して行った。ソ連のポーランド侵攻、フィンランド侵攻などの行動により、距離をおいていた連合国側は独ソ戦の始まりによってソ連を連合国の側に受け入れることを決定し、武器供与法にしたがって膨大な物資の援助が始まる。

これに先立ちドイツは、日本に対して東方での対ソ戦を行うよう強く働きかけるものの、ノモンハンの戦いにおける事実上の敗北以来対ソ戦に対して慎重である上、資源確保に比重を置いた日本政府および軍部は、南方・太平洋方面への進出の決意を固め、対ソ参戦計画を破棄する。この頃、日本に送り込んだスパイ、リヒャルト・ゾルゲの情報により日本が対ソ戦を展開しないことを知ったソ連は、4月に日本との間で日ソ中立条約を結び、その結果、日本軍とその傘下の満州国軍に対抗するために極東に置いた軍の一部を対ドイツ戦に振り分けることができ、これがその後の対ドイツ戦に大きな影響を与えることとなった。

しかし、情報部からドイツ軍の国境部における動きに対する警告が繰り返されたにもかかわらず、スターリンはこれらの情報はドイツとソ連が戦争の口火を切ることを目指したイギリスから意図的に流された誤情報であると考えて、直接的にドイツ軍の侵攻に備えることをしなかった。そのために年末までの間にソ連軍は一方的な敗北を重ねドイツ軍に首都・モスクワの近郊にまで迫られてしまう。

また、この年の現地時間12月7日に起きた真珠湾攻撃やマレー沖海戦などにより、日本がアメリカやイギリス、オランダなどの連合国との間に開戦し(大東亜戦争の勃発)、それを受けて12月11日にドイツとイタリアがアメリカに宣戦布告したことで、事実上の同盟国であるイギリスなどの働きかけを受けて、これまでヨーロッパ戦線においても虎視眈々と参戦の機会を窺っていたアメリカが連合軍の一員として正式に参戦した。

日本と中国(国民党および中国共産党)の戦いである支那事変以外は平静を保っていたアジア太平洋地域においても、イギリスやオランダ、アメリカなどの列強を巻き込んだ戦いが始まり、ヨーロッパ戦線にも5大国の一端を担うアメリカが参戦したことにより、名実ともに世界大戦となった。なお、これに先がける8月にはアメリカとイギリスが大西洋憲章を発表していた。

1942年

ドイツのソビエト侵攻(1941年から1942年)この頃ドイツ海軍のカール・デーニッツ潜水艦隊司令官率いるUボートがイギリスとアメリカを結ぶ海上輸送網の切断をねらい、北大西洋付近を中心に多くの連合国の艦船を沈めた他、アメリカ合衆国やカナダの大西洋沿岸やカリブ海沿岸、インド洋のアフリカ沿岸にまで度々その姿を見せ連合国の艦船に攻撃を加えるなど大きな脅威を与えた。しかし、その後アメリカ、イギリス両海軍が航空機や艦艇によるUボート対策を強化したために、逆に多くのUボートが沈められることとなり、その勢いは急速に削がれることとなる。

また、前年始まった対ソ戦線(東部戦線)では総崩れとなったソ連軍を相手に怒涛の進撃を見せていたものの、自身が想像していなかったほどの勝利により戦線が伸びきったことや、本格的な冬が来たこともあり、前線における補給に問題が続出したドイツ軍を中心とする枢軸国軍は、ブラウ作戦中の6月に起こったヴォルガ川西岸に広がるスターリングラード[22]を巡るスターリングラード攻防戦で、双方合わせ150万人を超える戦死、戦傷者(と4万人を超える民間人の死者)を出す壮絶な地上戦を行った結果、地の利と数に勝るソビエト軍に対し歴史的な敗北を喫する。


スターリングラードで戦うドイツ兵この大敗北の余波もあり、対ソビエト戦線において、ソビエト連邦の首都のモスクワの直前まで迫っていたドイツ軍は徐々に後退を始めることになる。またこの頃、北アフリカ戦線では、エルヴィン・ロンメル将軍率いるドイツ・イタリア連合軍が快進撃を続けていたものの、7月から行われたエル・アラメインの戦いにおけるイギリス軍などの連合軍に対する敗北など、北アフリカ戦線においての形勢も徐々に逆転しつつあった。

これらの各方面における相次ぐ敗北により、同盟国としてイタリア軍はいるものの頼りなく、事実上一国のみでヨーロッパ戦線において連合諸国軍と戦うドイツは自らの攻勢の限界を見ることとなり、この頃より、対ソビエト戦や北アフリカ戦での連合国軍に対するドイツの勢いが徐々に収まってゆく。


ドイツ政府により強制移送されるユダヤ人また、この年の7月から、1933年の選挙での勝利による政権取得以降、国民の支持を元にユダヤ人迫害政策を進めていたナチス党率いるドイツ政府による、ポーランドやユーゴスラヴィア、チェコスロヴァキアなどのドイツ軍の占領域内のユダヤ人ゲットー住民に対する、アウシュヴィッツ=ビルケナウやトレブリンカ、ダッハウなどの強制収容所への移送と、ガス室などを使った大量殺戮が始まるなど、ドイツ政府によるユダヤ人絶滅計画である「ホロコースト」の実行が本格化することになる。

ドイツ政府によるユダヤ人への大量殺戮は、ドイツの敗色が濃くなりドイツ全土が連合国に占領される直前の1945年初頭まで継続的に行われた。最終的に、ホロコーストによるユダヤ人(他にもシンティ・ロマ人や同性愛者、精神障害者や政治犯など数万人も含まれる)の死者は数百万人にわたると言われている。

1943年

連合国に東西から追い詰められるドイツ(1943年から1945年)
クルスクの戦いで破壊されたソ連のT-34戦車この頃ドイツ軍は、二次ルジェフの戦い以降、ソ連軍に対し完全に劣勢に陥っていた東部前線のクルスクを巡る戦いにおいて持てる予備兵力の大半を使い果たし敗北を喫した。前年からの相次ぐ敗北により装備も兵力も消耗し切り完全に疲弊したドイツ軍は、東部戦線ではこの後二度と攻勢に廻ることはなかった。[23]


フランス領内を進軍するアメリカ軍日系人部隊連合国軍の本土上陸を許した上に、エチオピア戦争の結果植民地としたエチオピアを含む北アフリカでの戦いにも敗北し、連合軍に対して完全に劣勢に立たされたイタリアでは、元駐イギリス大使で、指導者のベニート・ムッソリーニと関係の深かった王党派のディーノ・グランディ伯爵が、7月24日に行われた大評議会において、連合国との開戦とその後におけるムッソリーニの指導責任を追及した。この動きに対しムッソリーニの義理の息子でもあるガレアッツォ・チアーノ外務大臣ら多くのファシスト党の閣僚がこれに賛同し、孤立無援となったムッソリーニは失脚、同日憲兵隊に逮捕され即座に投獄された。

逮捕されたムッソリーニの後任として、国王エマヌエーレ3世に任命されたピエトロ・バドリオ元帥率いる新政権は9月8日に連合軍に対して休戦し、直ちにイタリア軍は連合国軍に合流した。しかし、逮捕された後に新政権によってアペニン山脈のグラン・サッソホテルに幽閉されたムッソリーニは、同月12日にヒトラー直々の任命により救出に駆けつけたナチス親衛隊のオットー・スコルツェニー大佐が率いる特殊部隊によって救出された。その後、かつての盟友であったヒトラーの保護下に降ったムッソリーニは、まだ連合軍の侵攻を受けていなかった北イタリア地域でナチス・ドイツの傀儡政権「イタリア社会共和国(サロ政権)」の樹立を宣言し、同地域は直ちにドイツの支配下に入ることとなった。

このイタリアにおける戦いと、その後のヨーロッパ戦線における戦いでは、アメリカ陸軍の日系アメリカ人部隊である第442連隊戦闘団が、アメリカ軍内における深刻な人種差別を跳ね除け、死傷率314%という大きな犠牲を出しながらもアメリカの陸軍部隊史上最多の勲章を受けるなど歴史に残る大きな活躍を残しており、この事は戦後の日系アメリカ人の地位向上に大きく貢献する結果を生んだ。


チュニジア戦線におけるド・ゴールまたドイツ軍とイギリス、アメリカ、自由フランス軍などの連合国軍が対峙していた北アフリカ戦線では、この頃より勢いを失ったドイツ軍に対して連合軍が主導権を握る。また、フランスの降伏以降自由フランスを指揮していたシャルル・ド・ゴールは、ヴィシー政権側につかずに残存していたフランス軍を率い、イギリス軍やアメリカ軍などの連合国軍と協調しつつ、アルジェリア、チュニジアなどのフランスの植民地を中心に対独抗戦を指導した。

この様に連合国がヨーロッパ戦線において完全に優勢になったことを受け、この年には、カサブランカとカイロ、テヘランにて、イギリス、アメリカ、自由フランス、中華民国、ソビエト連邦などの連合国各国の首脳による、今後の戦争の方針と戦後の枢軸国の処理が話し合われる会議が相次いで行われた。

1944年

フランスのノルマンディーに上陸する連合軍
パリ市内を行く自由フランス軍と連合軍の装甲車この年の4月にソビエト軍はクリミアやウクライナ地方のドイツ軍を撃退し、ほぼ完全に開戦時の領土を奪回することに成功し、更にバルト三国、ポーランド、ルーマニアなどに侵攻していった。ポーランドのワルシャワでは1944年8月にソ連軍の呼びかけによりレジスタンスポーランド国内軍やワルシャワ市民が蜂起するワルシャワ蜂起が起こったが、亡命政府系の武装蜂起であったためにソ連軍が救援せず、約20万人が死亡して蜂起は失敗に終わった。

一方で、すでにイタリアへの上陸を成功させたものの、フランスへの再上陸による西部戦線の構築をきっかけとした本格的な反攻のチャンスを伺っていた連合国軍は、この年の6月6日に、アメリカ陸軍のドワイト・アイゼンハウアー将軍指揮の元、ドイツ軍に占領されている西ヨーロッパ戦線の中核である北フランスのノルマンディー地方に対して、イギリス軍とアメリカ軍を中心に6,000を超える艦艇と延べ12,000機の航空機、17万5000人の将兵を動員した大陸反攻作戦「オーバーロード作戦」(ノルマンディー上陸作戦)を行い、多数の死傷者を出す激戦の末見事に上陸を成功させた結果、1940年6月のダンケルクからの撤退以降約4年ぶりに西部戦線(フランス戦線)が再び構築された。この上陸とほぼ同時にイタリアではローマが解放された。

連合軍は、フランスへの再上陸を果たした後はレジスタンスの協力を受け進軍を続け、8月には1940年以降ロンドンにあったフランスの亡命政権「自由フランス」の指導者であったシャルル・ド・ゴール将軍率いる自由フランス軍とレジスタンスを先頭にパリが解放された。なお、この際にドイツ軍はパリを戦禍から守るべくほぼ無傷のまま明け渡したため、多くの歴史的な建築物だけでなく、パリの市街地そのものが大きな被害を受けることはなかった。その後にドイツ軍はなし崩し的に敗退を続け、まもなくフランス全土が解放された。連合軍によってフランス全土が解放されたことにより親独的中立のヴィシー政権は崩壊し、ヴィシー政権の指導者であったフィリップ・ペタン将軍は逮捕され、その後死刑判決を受けた。また、ドイツ軍の占領に協力したいわゆる「対独協力者」の多くが死刑になったり国外に逃亡した。

ノルマンディー上陸作戦と連動して、東部戦線でもソビエト連邦軍によるバグラチオン作戦が行われ、この戦いにおいて虚を突かれたドイツ中央軍集団は崩壊し、勢いをつけたソビエト連邦軍はドイツとの国境付近まで迫った。敗北を重ねるドイツでは、ヒトラーを暗殺して連合軍との講和を企む声が日ごとに増し、7月20日には、予備軍司令部参謀長のクラウス・フォン・シュタウフェンベルク伯爵らを中心にした反乱グループによるヒトラー爆殺計画が実行されたが失敗した。度重なる暗殺計画の発覚に疑心に苛まれたヒトラーは、反乱グループとその関係者約4000人を処刑させた他、アフリカ戦線の指揮官で陸軍元帥でもあるエルヴィン・ロンメルを暗殺グループの一員と疑い自殺に追い込んだ。[24]

ノルマンディーではドイツ軍の必至の防戦によりなんとか連合軍の進出を食い止めていたが、7月25日のコブラ作戦でついに戦線は突破され、ファレーズ付近で包囲されたドイツ軍は壊滅的状態になった。 ファレーズ包囲戦と同じ頃、8月10日にはパリ解放、8月16日には南フランスへ連合軍が上陸している(ドラグーン作戦)。

連合軍は敗走するドイツ軍を追い続けていたが、あまりの急進撃であったため補給が追いつかず、9月には停止してしまった。この時、一撃でドイツを降伏に追い込むべくイギリス軍のモントゴメリー元帥は9月17日にオランダでマーケット・ガーデン作戦を実行するが、情報の軽視とドイツ軍の急速な立ち直りにより失敗してしまう。

この後の12月、ドイツ軍はベルギーのアルデンヌ地方の森林地帯を舞台としたバルジの戦いで西部戦線において最後の反攻を試みる。ドイツ軍は、連合国軍に比べ圧倒的に少ない戦力ながらも、綿密に計画された反攻計画が功を奏し、突然の反撃にパニックに陥った連合軍を一時的に押し戻した。しかし、その後体勢を立て直した連合国軍の反撃に遭い後退を余儀なくされるなど、ドイツ軍は東西から攻勢を受け、次第に撤退を余儀なくされる。

10月9日、スターリンとチャーチルはモスクワにおいて、バルカン半島における影響力について協議した。両者間では、ルーマニアにおいてソ連が90%、ブルガリアにおいてソ連が75%の影響力を行使する他、ハンガリーとユーゴスラビアは影響力は半々、ギリシャではイギリス・アメリカが90%とした。[25]


Me262ジェット戦闘機またこの頃、度重なる敗北で完全に劣勢に陥ったドイツ軍は、かねてから開発中であった世界初ジェット戦闘機であるメッサーシュミットMe262や、同じく世界初の飛行爆弾であるV1飛行爆弾と、次いで超音速で飛行する世界初の弾道ミサイルであるV2ロケットを実用化させ、イギリスおよびヨーロッパ大陸へ次々と上陸してくる連合軍に対し使用したものの、圧倒的な物量を元にすでにヨーロッパ大陸内に深く入り込んだ連合軍の勢いを止めるには至らなかった。

この頃から戦後の世界経済体制の中心となる金融機構について7月にアメリカ・ニューハンプシャー州のブレトン・ウッズで45か国が参加した会議が行われ、ここでイギリス側のケインズが提案した清算同盟案と、アメリカ側のホワイトが提案した通貨基金案がぶつかりあった。当時のイギリスは戦争によって沢山の海外資産が無くなっていた上に、33億ポンドの債務を抱えていたため清算同盟案を提案したケインズの案に利益を見出していた。しかし戦後アメリカの案に基づいたブレトン・ウッズ協定が結ばれることとなる。

1945年

連合軍による強制収容所解放を祝うユダヤ人この年に入り、1939年9月のドイツ軍による侵略以降ドイツによる支配下に置かれていたポーランドは、ソビエト軍の侵攻によりその全域がドイツ軍の支配からソビエト軍の支配下に入り、1月27日にはソビエト軍がポーランド内のアウシュビッツにあるユダヤ人強制収容所を占拠した。さらにアメリカやイギリスなどの連合国軍がオーストリアやドイツ領内に進むにつれ、その他の多数のユダヤ人や政治犯などの強制収容所も開放されてゆき、多くの収容者とおびただしい数の死体が発見され、ドイツが国民の支持、または黙認を元にその国力を総動員して行われたユダヤ人絶滅計画とその実行過程の全貌が世界中に向けて明らかになる。

その後、ライン川を突破されたドイツ軍は、3月15日よりハンガリーの首都であるブダペストの奪還と、ハンガリー領内の油田の安全確保のため春の目覚め作戦を行うが、圧倒的な連合軍の物量を前に失敗する。この作戦により兵力となりうる軍をほぼ失ったヒトラーは、「ドイツは世界の支配者たりえなかった。ドイツ国民は栄光に値しない以上、滅び去るほかない」と述べ、連合軍の侵攻が近いドイツ国内の生産施設を全て破壊するよう「焦土命令」(または「ネロ指令」)と呼ばれる命令を発するが、アルベルト・シュペーア軍需相はこれを聞き入れずほぼ回避された。なお、この頃以降ヒトラーは体調を崩し、定期的に行っていたラジオ放送による演説も止めベルリンの地下壕にとどまり、国民の前から姿を消すことになる。

度重なる敗北で反抗の力をほとんど失い敗走を重ねるドイツ軍は、東のソビエト軍と西のイギリス、アメリカ軍の両方から挟み撃ちにあい、4月16日から17日にかけて、正面のゼーロウ高地以外の南北の防衛線を大幅に突破された。また、同時期にはソビエト軍に首都であるベルリンに迫られ、4月後半に入ると完全に包囲されるまでに陥った。(詳細はベルリンの戦い参照)。このような状況下でドイツ軍は、武器らしい武器すら持たないヒトラー・ユーゲントなどの少年兵や老人の志願兵を中心に最後の抵抗を進めていた。


ヒトラーの自殺を報じるアメリカ軍の新聞このような絶望的な状況の中、次期総統の座を狙うマルティン・ボルマンにそそのかされたヘルマン・ゲーリングは4月23日にヒトラーに指導権を要求し、その結果ヒトラーが激怒しゲーリングは失脚。その上でヒトラーはオーベルザルツブルグの警察指揮官にゲーリング逮捕を命令するが、まもなくゲーリングが連合軍に投降したため果たされなかった。

開戦前からヒトラーの同胞であり、イタリアの降伏後はヒトラーによる好意でドイツによる傀儡政権の首領となっていたムッソリーニは、ドイツ軍とともにドイツ国内に向けて逃亡中にイタリア国内でパルチザンによって捕えられた。その後4月28日にパルチザンによって愛人のクラレッタ・ぺタッチとともに処刑され、その死体はミラノ中心部の広場で逆さ吊りで晒された。


ベルリンの国会議事堂に突入したソ連軍同胞のムッソリーニが無残にも処刑された上に、長年共にいた側近の多くが降伏、もしくは国内外に逃亡し追い詰められたヒトラーは、ムッソリーニのように死体を見世物にされたり、死体が宿敵のスターリンの手に渡ることを恐れて、4月30日にベルリンの地下壕内で前日に結婚したエヴァ・ブラウンとともにピストル自殺し(毒薬を飲んでとの説もある)、死体は遺言に沿って焼却処分にされた。ヒトラーは遺言で大統領兼国防軍総司令官にカール・デーニッツ海軍元帥を、首相にヨーゼフ・ゲッベルス宣伝相を、ナチス党首および遺言執行人にマルティン・ボルマン党総務局長を指定した。しかし、ソビエト軍がその後スターリンの指示によりヒトラーの遺体を発見したことを隠し続けたため、ヒトラーが国外逃亡したのではないかという疑惑を呼ぶことになる。


ベルリンでソ連軍に対する降伏文書に署名するヴィルヘルム・カイテル陸軍元帥その後、一部地域を除き首都ベルリンのほぼ全てがソ連軍によって占領された。ベルリン占領下の女性の多くがソ連兵により強姦され、数多くの女性が自決した。ある医師の推定では、ベルリンでレイプされた10万の女性のうち、その結果死亡した人が1万前後、その多くは自殺だった(「ベルリン陥落1945」アントニー・ビーヴァー著自水杜)。(東プロイセン、ポンメルン、シュレージェンでの被害者140万人の死亡率は、ずっと高かったと推定される。全体ではすくなくとも200万のドイツ女性がレイプされたと推定され、繰り返し被害を受けた人も、過半数とまでいかなくても、かなりの数に上ると推定される(同上より)。)

その他のドイツの国土の多くも連合軍の手に渡り、もはやドイツ軍の兵力も指揮系統も完全に破綻したことから、5月7日にヒトラーの遺言に基づきヒトラーの跡を継いで指導者となったデーニッツ海軍元帥がソ連を除く連合国に無条件降伏した。翌8日にはソ連に対しても無条件降伏し、同日ベルリン市内のカールスホルスト (Karlshorst) の工兵学校におけるソ連軍に対する降伏式で陸軍代表 カイテル元帥、海軍代表フリーデブルク提督 (Hans-Georg von Friedeburg)、空軍代表シュツムプフ上級大将 (Hans-Jurgen Stumpff) による降伏文書への調印がなされ、ここにヨーロッパでの戦争は終結した。


会談途中でイギリス首相が抜けたポツダム会談の写真ヨーロッパ戦線の終結に伴い、同年2月に行われたヤルタ会談に次いで、7月17日からは日本の終戦と日本降伏後の処理を話し合うためのポツダム会談が、イギリスのウィンストン・チャーチル首相[26]と、4月12日のルーズベルト大統領の急死にともない副大統領から昇格・就任したアメリカのハリー・S・トルーマン大統領、ソビエト連邦のヨシフ・スターリン首相出席のもと行われる。そしてこの会談で日本に対し無条件降伏を勧告するポツダム宣言の発表と、ドイツの戦後分割統治が取り決められたポツダム協定の締結が行われた。

大戦の経過(アジア・太平洋)
アジア・太平洋における大戦の経緯については、1941年に日本がイギリス領マレー半島とアメリカのハワイなどを攻撃したことにはじまる。1942年前半までは日本が破竹の勢いで勝ち進み予定以上の早さで、必要な戦略物資の達成を確保した。しかし、肝心の蘭印での油田獲得ではオランダの油井の破壊工作から、その後の日本軍を賄うだけの油量が産出できなくなった。米豪遮断の珊瑚海海戦で戦略目標を達成できず、東京空襲から決意されたミッドウェー海戦では電子戦に破れ空母部隊が半減した。やがてガダルカナルで消耗戦を強いられ、1943年には日本がアジアの国々を集めて大東亜会議を開いて大東亜共栄圏の結束を誇示したが、この年から米軍の通商破壊が始まった、1944年に入り米海軍の本格的な通商破壊作戦により商船隊はほぼ全滅し、日本本土は戦略物資の欠乏が目立ちはじめた。比島沖海戦で連合艦隊は壊滅し、前線の島々は孤立した。米軍はヨーロッパ戦線が一息ついたことから、本格的反攻を開始する。1945年には米軍の本土空襲が本格化し軍需産業と国民の戦意を打ち砕いた。さらに、沖縄が陥落し、政治的理由でアメリカが日本の広島・長崎に原子爆弾を投下し、ソ連が参戦したことにより、天皇の意思により同年8月15日に日本がポツダム宣言を受諾して終戦したが、ソ連軍の攻撃は続いた。9月2日降伏した。

1941年

占領地域を広げる日本(1937年から1942年)1940年6月のフランスのドイツに対する降伏と、その後の親独政権であるヴィシー政権の成立を受け、1940年9月以降行なわれてきた日本軍による仏印進駐への対抗措置として、この年の7月以降イギリスやアメリカ、オランダなどにより日本に対して段階的に行われてきた石油や鉄の禁輸や日本資産の凍結を契機に、日本とそれらの後に連合国となる諸国との関係は緊迫の一途をたどって行った。

11月26日にアメリカのコーデル・ハル国務長官から来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎駐アメリカ大使に手渡されたハル・ノートの内容を受け、日米間の交渉は完全に決裂し、12月1日に行われた御前会議において、事実上軍部に牛耳られていた日本政府はイギリスやアメリカ、オランダなどの連合国に対するの開戦を決意した。なお、日本政府がハル・ノートの内容に憤慨し、野村吉三郎大使に対してアメリカ政府との交渉の打ち切りを通告していたことを、アメリカ政府は暗号解読によって知っていたといわれている。


真珠湾攻撃に向かう零式艦上戦闘機その後、12月8日に同日行なわれたタイ国国境に近いイギリス領マレー半島のコタバルへの陸軍部隊の上陸と、日本海軍によって行なわれたハワイ・真珠湾のアメリカ海軍太平洋艦隊に対する真珠湾攻撃、二日後のイギリス海軍艦隊に対するマレー沖海戦などの連合軍に対する戦いで日本海軍は大勝利を収めた。なお、これらの作戦は、これに先立つ11月6日に、海軍軍令部総長の永野修身と同じく陸軍参謀総長の杉山元により上奏された対連合軍軍事作戦である「海軍作戦計画ノ大要」の内容にほぼ沿った形で行われた。しかし、イギリス軍への攻撃は宣戦布告無く開始され、アメリカ政府への宣戦布告は、駐アメリカ大使館による暗号文の書き起こしとタイプ遅延などのために外務省の指令時間より1時間近く遅れたため、英米への攻撃が「宣戦布告なしのだまし討ちである」と、その後長年に渡ってアメリカ政府によって喧伝されることとなった(なお、1939年9月のドイツとソビエト連邦によるポーランドへの攻撃は完全に宣戦布告が行なわれかったにも関わらず、このように喧伝されることはなかった。さらに言えば戦時国際法では期限のない最後通牒を事実上の宣戦布告とみなすことができるとするのが通説であることに鑑みれば、ハル・ノートを突きつけられた時点でこれは宣戦布告に等しいとみなす考えもある。最後通牒の項も参照されたし)。


日本海軍による真珠湾攻撃で雷撃を受けるアメリカ海軍戦艦(1941年)日本海軍は、真珠湾を起点にするアメリカ太平洋艦隊をほぼ壊滅させたものの、第2次攻撃隊を送らず、オアフ島の燃料タンクや港湾設備の破壊を徹底的に行わなかったことや、全てのアメリカ海軍の航空母艦が真珠湾外に出ており、航空母艦とその艦載機を1隻も破壊できなかったことが後の戦況に大きな影響を及ぼすことになる。

また、当時日本海軍は、短期間の間に勝利を重ね、有利な状況下でアメリカ軍をはじめとする連合軍と停戦に持ち込むことを画策していたため、負担が大きい割には戦略的意味が薄いと考えられていたハワイ諸島に対する上陸作戦は考えていなかった。また、真珠湾攻撃の成功後、日本海軍の潜水艦約10隻を使用して、サンフランシスコやサンディエゴなどアメリカ西海岸の都市部に対して一斉砲撃を行う計画もあったものの、真珠湾攻撃によりアメリカ西海岸部の警戒が強化されたこともあり、この案が実行に移されることはなかった。

しかしその様な中で、フランクリン・D・ルーズヴェルト大統領以下のアメリカ政府首脳陣は、ハワイ諸島だけでなく本土西海岸に対する日本海軍の上陸作戦を本気で危惧し、ハワイ駐留軍の本土への撤退計画の策定やハワイ諸島で流通されているドル紙幣を専用のものに変更するなど、日本軍にハワイ諸島が占領され資産などが日本軍の手に渡った際の対策を早急に策定していた。また、アメリカ政府首脳陣及び軍の首脳部においては、日本海軍の空母を含む連合艦隊によるアメリカ本土空襲と、それに続くアメリカ本土への侵攻計画は当時その可能性が高いと分析されており、戦争開始直後、ルーズベルト大統領は日本軍によるアメリカ本土への上陸を危惧し、陸軍上層部に上陸時での阻止を打診するものの、陸軍上層部は「大規模な日本軍の上陸は避けられない」として日本軍を上陸後ロッキー山脈で、もしそれに失敗した場合は中西部のシカゴで阻止することを検討していた(なお、真珠湾攻撃後数週間の間、アメリカ西海岸では日本軍の上陸を伝える誤報が陸軍当局に度々報告されていた)。


日本海軍の攻撃を受けるイギリス戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋艦レパルス
香港に入城する日本陸軍一方、真珠湾攻撃の2日後に行われたマレー沖海戦において、当時世界最強の海軍を自認していたイギリス海軍は、日本海軍航空機(九六式陸上攻撃機と一式陸上攻撃機)の巧みな攻撃により、当時最新鋭艦であった戦艦プリンス・オブ・ウェールズと巡洋戦艦レパルスを一挙に失った。なお、これは史上初の航空機の攻撃のみによる戦艦の撃沈であり、この成功はその後の世界各国の戦争戦術に大きな影響を与えることとなる。なお、後に当時のイギリス首相のウィンストン・チャーチルは、このことが「第二次世界大戦中にイギリスが最も大きな衝撃を受けた敗北だ」と語った。

この後日本軍は、連合軍の拠点(植民地)であるマレー半島[27]、フィリピン[28]、ボルネオ(現カリマンタン)島[29]、ジャワ島とスマトラ島[30]などにおいてイギリス軍・アメリカ軍・オランダ軍などの連合軍に対し圧倒的に優勢に戦局を進め、日本陸軍も瞬く間にイギリス領であったシンガポールやマレー半島全域、同じくイギリス領の香港、アメリカ合衆国の植民地であったフィリピンの重要拠点を奪取した。しかし日本軍は、中立国であるポルトガルが植民地として統治していたが、オーストラリア攻略の経由地となる可能性を持った東ティモールと、香港に隣接し、中国大陸への足がかりとなるマカオについては、中立国の植民地であることを理由に侵攻を行わなかった。[31]

真珠湾攻撃やマレー沖海戦などにより、日本がアメリカやイギリス、オランダなどの連合国との間に開戦したことを受けて12月11日に日本の同盟国のドイツとイタリアがアメリカに宣戦布告したことで、これまでヨーロッパ戦線においても虎視眈々と参戦の機会を窺っていたアメリカが連合軍の一員として正式に参戦し、これにより名実ともに世界大戦となった。


ビルマ国境付近で日本軍と戦う中国兵これに先立ち日本軍は、中国戦線において北京や上海などの主要都市を占領し、中国国民党の蒋介石総統率いる中華民国政府の首府である南京をも陥落させたが、アメリカやイギリス、ソ連からの軍需物資や人的援助を受けた蒋介石は首府を重慶に移し、国共合作により中国共産党とも連携して徹底した反日抵抗戦を展開した。日本軍は、豊富な軍需物資の援助を受け、地の利もある国民党軍の組織的な攻撃に足止めを受けた他、また中国共産党軍(八路軍と呼ばれた)はゲリラ戦争を駆使し、絶対数の少ない日本軍を翻弄し、各地で寸断され泥沼の消耗戦を余儀なくされた。なお、満州帝国[32]や中華民国南京国民政府[33]も、日本と歩調を合わせて連合国に対し宣戦布告した。

また、アジア・太平洋地域においては1941年12月8日(日本時間)から日本が降伏文書に調印したまでの1945年9月2日までの戦争を大東亜戦争(当時の日本政府による呼び方)若しくは、太平洋戦争(当時の連合国による呼び方)と呼ばれる。

1942年

日本海軍の伊一二一型潜水艦
降伏交渉を行う日本軍の山下奉文大将とシンガポール駐留イギリス軍のアーサー・パーシバル中将前年12月の日本と連合諸国との開戦後も、東南アジアにおける唯一の独立国であるタイ王国は中立を吹聴していたが、日本の圧力などにより12月21日に日本との間に日泰攻守同盟条約を締結し、事実上枢軸国の一国となったことで、この年の1月8日からイギリス軍やアメリカ軍がバンコクなど都市部への攻撃を開始。これを受けてタイ王国は1月25日にイギリスとアメリカに対して宣戦布告した。

2月には、開戦以来連戦連勝を続ける日本海軍の伊号第一七潜水艦が、アメリカ西海岸沿岸部のカリフォルニア州・サンタバーバラ市近郊のエルウッドにある製油所を砲撃し製油所の施設を破壊した。続いて同6月にはオレゴン州にあるアメリカ海軍の基地を砲撃し被害を出したこともあり、アメリカ合衆国は本土への日本軍の本格的な上陸に備えたものの、短期決着による早期和平を意図していた日本海軍はアメリカ本土に向けて本格的に進軍する意図はなかった。しかし、これらのアメリカ本土攻撃がもたらした日本軍のアメリカ本土上陸に対するアメリカ合衆国政府の恐怖心と、無知による人種差別的感情が、日系人の強制収容の本格化に繋がったとも言われる。


イギリス海軍のドーセットシャー日本海軍は、同月に行われたジャワ沖海戦でアメリカ、イギリス、オランダ海軍を中心とする連合軍諸国の艦隊を打破する。続くスラバヤ沖海戦では、連合国海軍の巡洋艦が7隻撃沈されたのに対し、日本海軍側の損失は皆無と圧勝した。まもなく山下奉文大将率いる日本陸軍がイギリス領マラヤに上陸し、2月15日にイギリスの東南アジアにおける最大の拠点であるシンガポールが陥落する。また、3月に行われたバタビア沖海戦でも連合国海軍に圧勝し、相次ぐ敗北によりアジア地域の連合軍艦隊はほぼ壊滅した。まもなくジャワ島に上陸した日本軍は疲弊したオランダ軍を制圧し同島全域を占領した。また、この頃、日本海軍はアメリカの植民地であったフィリピンを制圧し、太平洋方面の連合国軍総司令官であったダグラス・マッカーサーは多くのアメリカ兵をフィリピンに残したままオーストラリアに逃亡した。また、日本陸軍も3月中にイギリス領ビルマの首都であるラングーンを占領し、日本は連戦連勝の破竹の勢いであった。


日本軍に降伏するフィリピン駐留のアメリカ軍兵士同月には、当時イギリスの植民地であったビルマ(現在はミャンマー)方面に展開する日本陸軍に後方協力する形で、海軍の航空母艦を中心とした機動艦隊がインド洋に進出し、空母搭載機がイギリス領セイロン[34]のコロンボ、トリンコマリーを空襲、さらにイギリス海軍の航空母艦ハーミーズ、重巡洋艦コーンウォール、ドーセットシャーなどに攻撃を加え多数の艦船を撃沈した(セイロン沖海戦)。これによりイギリスの東方艦隊は航空戦力に大打撃を受けて、日本海軍の機動部隊に対する反撃ができず、当時植民地下に置いていたアフリカ東岸のケニアのキリンディニまで撤退することになる。なお、この攻撃に加わった潜水艦の一隻である伊号第三〇潜水艦は、その後8月に戦争開始後初の遣独潜水艦作戦(第一次遣独潜水艦)としてドイツ[35]へと派遣され、エニグマ暗号機などを持ち帰った。

この頃イギリス軍は、友邦フランスの植民地であったものの敵対するヴィシー政権側に付いたため、日本海軍の基地になる危険性のあったアフリカ東岸のマダガスカル島を南アフリカ軍の支援を受けて占領した(マダガスカルの戦い)。この戦いの間に、日本軍の特殊潜航艇ディエゴスアレス港を攻撃し、イギリス海軍の戦艦を1隻大破させる等の戦果をあげている。


サンフランシスコ市内に張り出された日本軍機による空襲時のシェルターへの避難案内と日系アメリカ人に対する強制退去命令その後の方針について日本の陸軍と海軍は意見が分かれたが、4月のアメリカ海軍機による突然のドーリットル空襲により、アメリカ海軍機動部隊を制圧するためミッドウェー島攻略が決定される。その後6月に行われたミッドウェー海戦において、日本海軍はアメリカ海軍の空母1隻を撃沈したものの、作戦ミスによりアメリカ空母艦載機による攻撃で空母4隻を失うなど開戦後初の敗北を喫した。空母と多くの艦載機を失ったこの敗北は、翌年になり前線が延びきった日本海軍をじわじわ痛めつけることになる。なお、大本営は、相次ぐ勝利に沸く国民感情に水を差さないようにするために、この海戦における敗北の事実をひた隠しにする。

また、アメリカ海軍機による日本本土への初空襲に対して、9月には日本海軍の伊一五型潜水艦伊号第二五潜水艦の潜水艦搭載偵察機である零式小型水上偵察機がアメリカ西海岸のオレゴン州を2度にわたり空襲し、火災を発生させるなどの被害を与えた(アメリカ本土空襲)。この空襲は、現在に至るまでアメリカ合衆国本土に対する唯一の外国軍機による空襲となっている。なお、アメリカ政府は、相次ぐ敗北に意気消沈する国民に対する精神的ダメージを与えないために、この爆撃があった事実をひた隠しにする。これに先立つ5月には、日本海軍の特殊潜航艇によるシドニー港攻撃が行われ、オーストラリアのシドニー港に停泊していたオーストラリア海軍の船艇1隻を撃沈した。


珊瑚海海戦で日本海軍の攻撃を受け炎上するアメリカ海軍の空母レキシントン5月に行われた珊瑚海海戦では、日本海軍の空母機動部隊とアメリカ海軍を主力とする連合軍の空母機動部隊が激突し、歴史上初めて航空母艦同士が主力となって戦闘を交えた。この海戦でアメリカ軍は空母レキシントンを失ったが、日本軍も空母祥鳳を失い、翔鶴も損傷した。そして、日本軍のポートモレスビー攻略作戦は中止された。8月にアメリカ海軍は日本海軍に対する初の本格的な反攻として、ソロモン諸島のツラギ島およびガダルカナル島に上陸し、航空基地を占領した。これ以来、日米両軍の間でガダルカナル島を巡る戦いが始まる。また、同月に行われた第一次ソロモン海戦でアメリカ、オーストラリア海軍などからなる連合軍は日本海軍に敗北。10月に行われた南太平洋海戦でもアメリカ海軍は、日本海軍機の猛攻により空母ホーネットや駆逐艦を失った他、他の空母も航行不能に陥り多数の搭載機を喪失するなどの大損害を負い敗北した。これらの相次ぐ敗北のため、太平洋戦線におけるアメリカ海軍の稼働可能な空母は一時的に0隻となった。

1943年

太平洋上の拠点を失う日本(1943年から1945年)南太平洋戦線などにおいて開戦当初からの破竹の勢いをまだまだ持続し進撃を続けていた日本海軍は、年初の1月にソロモン諸島のレンネル島沖で行われたレンネル島沖海戦でアメリカ海軍の重巡洋艦シカゴを撃沈した他、駆逐艦ラ・バレットを大破するなど、その技量と機動力を生かして一方的な勝利を収める。なお、日本海軍の損失はわずかに一式陸上攻撃機10機のみであった(一連のソロモン諸島における海戦は、ソロモン諸島の戦いを参照)。

しかし、米豪遮断作戦の一環として日本軍が占領したソロモン諸島のガダルカナル島を巡る、日本海軍とアメリカ、オーストラリア両海軍などの連合軍との間で前年8月から行われていた戦い(ガダルカナル島の戦い)は、艦艇・飛行機の消耗戦となり、同海域で4度の海戦が行われたが、結果的に2月に日本陸軍はガダルカナル島から撤退(ケ号作戦)した。物量と補給、技術の差が勝敗の鍵になったといわれる。また、その後3月に行われたアッツ島沖海戦では両軍ともに損害を与えられずに終結した。


山本五十六連合艦隊司令長官4月18日には、日本海軍の連合艦隊司令長官の山本五十六海軍大将[36]が、前線視察のため訪れていたブーゲンビル島上空でアメリカ海軍情報局による暗号解読を受けたロッキードP-38戦闘機の待ち伏せを受け、乗機の一式陸上攻撃機を撃墜され戦死した(詳細は「海軍甲事件」を参照)。しかし大本営は、作戦指導上の機密保持や連合国による宣伝利用の防止などを考慮して、山本長官の死の事実を1か月以上たった5月21日まで伏せていた。しかし、この頃日本海軍の暗号の多くはアメリカ海軍情報局により解読されており、アメリカ軍は日本海軍の無線の傍受と暗号の解読により、撃墜後間もなく山本長官の死を察知していたことが戦後明らかになった。なお、日本政府は「元帥の仇は増産で(討て)」との標語を作り、山本元帥の死を戦意高揚に利用する。

その後、7月にソロモン諸島で行われたコロンバンガラ島沖海戦でアメリカ海軍は、日本海軍艦艇の巧みな雷撃により駆逐艦グインが撃沈され、他にも駆逐艦1隻が大破、軽巡洋艦2隻が大破するなどまたもや一方的な大敗を喫する。しかし、この頃ニューギニア島では日本海軍とアメリカ、オーストラリア両海軍を中心とした連合軍の両海軍の激しい戦いが続いていたが、8月頃より少しずつ日本海軍の退勢となり、物資補給に困難が出てきたこの年の暮れごろには、日本軍にとって同方面最大のラバウル基地は孤立化し始める。戦いは南西太平洋方面の連合国軍総司令官のダグラス・マッカーサーが企画した「飛び石作戦」により島嶼を奪い合うものとなリ、11月には南太平洋のマキン島とタラワ島における戦いに日本海軍が敗北し、同島がアメリカ海軍に占領されることになる。

同月に日本の東条英機首相は、満州国やタイ王国、フィリピン、ビルマ、自由インド仮政府、南京国民政府などの首脳を東京に集めて大東亜会議を開き、大東亜共栄圏の結束を内外に誇示した。しかし、この年の年末になると、開戦当初の相次ぐ敗北からようやく態勢を立て直した上、ヨーロッパ戦線でドイツ軍に対して攻勢に転じ戦線の展開に余裕が出てきたイギリス軍、アメリカ軍、オーストラリア軍、ニュージーランド軍などの数カ国からなる連合軍と、中国戦線の膠着状態を打開できないまま、太平洋戦線においてさしたる味方もなく1国で戦う上、相次ぐ勝利のために予想しなかったほど戦線が延びたことで兵士の補給や兵器の生産、軍需物資の補給に問題が出てきた日本軍の勢力関係は急速に逆転して行く。

1944年
援蒋ルート遮断の為に、日本陸軍とイギリス陸軍との地上での戦いが続いていたイギリス領インドおよびビルマ方面において3月に日本陸軍が行なった、インド北東部アッサム地方の都市でインドに駐留する英印軍の主要拠点であるインパールの攻略を目指したインパール作戦とそれを支援する第二次アキャブ作戦は、スバス・チャンドラ・ボース率いるインド国民軍まで投入し、劣勢に回りつつあった戦況を打開せんとする9万人近い将兵を投入した大規模な作戦であった。しかし、補給線を軽視した杜撰な作戦により約3万人が命を失うなど、日本陸軍にとって歴史的な敗北となった。また、同作戦の失敗によりアウン・サン将軍率いるビルマ軍に連合軍へ寝返られ、結果として翌年に日本軍はビルマを失うことになる。


サイパンに上陸するアメリカ兵5月には中国大陸で攻勢に出て洛陽を占領するなどしたものの、連合国軍に対し各地で劣勢に回りつつあった日本の陸海軍は、アメリカが日本本土に本格的な空襲を行える長距離大型爆撃機(ボーイングB-29)を急ピッチで開発しているとの情報を密かに入手し、本土防衛のためおよび戦争継続のために必要不可欠である領土・地点を定め、防衛を命じた地点・地域である絶対国防圏を設けた。


東條首相と閣僚しかし、6月にその最重要地点であったマリアナ諸島にアメリカ軍が来襲する。日本海軍はこれに対し反撃すべくマリアナ沖海戦を起こすが、失策が重なりアメリカ海軍の機動部隊に敗北する。その後陸上では7月にサイパン島が陥落し、多くの非戦闘員が両軍の戦闘の中死亡した。続いて8月にはテニアン島とグアム島が連合軍に占領され、即座にアメリカ軍は日本軍が使用していた基地を改修し、大型爆撃機の発着が可能な滑走路の建設を開始した。このことにより日本の東北地方の大部分と北海道を除くほぼ全土が本格的な本土空襲の脅威を受けるようになる。実際、この年の暮れには、サイパン島に設けられた基地から飛び立ったアメリカ空軍のB-29が東京にある中島飛行機の武蔵野製作所を爆撃するなど、本土への空爆が本格化する。太平洋上の最重要地点であるサイパンを失った打撃は大きく、攻勢のための布石は完全に無力と化した。この段階で日本の勝利の可能性は無くなったといってよい。

これに対して、アメリカやイギリスのような大型爆撃機の開発を行っていなかった日本軍は、この頃急ピッチで6発エンジンを持つ大型爆撃機「富嶽」の開発を進めるものの、開発完了にはまだ時間がかかった。そこで日本軍は、当時日本の研究員だけが発見していたジェット気流を利用し、大型気球に爆弾をつけて高高度に飛ばしアメリカ本土まで運ばせるといういわゆる風船爆弾を開発し、実際にアメリカ本土へ向けて数千個を飛来させた。しかし人的、物的被害は数名の市民が死亡し、ところどころに山火事を起こす程度の微々たるものでしかなかった。また、日本海軍は、この年に進水した艦内に攻撃機を搭載した潜水空母「伊四〇〇型潜水艦」により、当時アメリカが実質管理していたパナマ運河を搭載機の水上攻撃機「晴嵐」で攻撃するという作戦を考案したが、戦況の悪化により中止された。


日本海軍の伊四〇〇型潜水空母各地で劣勢が伝えられる中、それに反してますます軍国主義的な独裁体制を強化する東条英機首相兼陸軍大臣に対する反発は強く、この年の春頃には、中野正剛などの政治家や、海軍将校などを中心とした倒閣運動が盛んに行われた。それだけでなく、近衛文麿元首相の秘書官であった細川護貞の大戦後の証言によると、当時現役の海軍将校で和平派であった高松宮宣仁親王黙認の上での具体的な暗殺計画もあったと言われている。しかしその計画が実行に移されるより早く、サイパン島陥落の責任を取り東条英機首相兼陸軍大臣率いる内閣が総辞職した。


レイテ沖海戦で日本機の攻撃を受け沈没するアメリカ空母プリンストンこの頃日本は、昨年末からの相次ぐ敗北により航空および海軍兵力の多くを失っていたものの、大量生産設備が整っていなかったこともあり武器弾薬の増産が思うように行かず、その生産力は連合軍諸国の総計どころかイギリスやアメリカ一国のそれをも大きく下回っていた。しかも本土における資源が少ないため鉄鉱石や石油などの資源をほぼ外国や勢力圏からの輸入に頼っていた上に、連合国軍による通商破壊戦により外地から資源を運んでくる船舶の多くを失っていたために、戦闘機に積む純度の高い航空燃料や空母、戦艦を動かす重油の供給すらままならない状況であった。

この年の10月には、アメリカ軍はフィリピンへの侵攻を開始した。日本軍はこれを阻止するために艦隊を出撃させ、レイテ沖海戦が発生した。この海戦で日本海軍はアメリカ海軍の空母3隻を撃沈したものの、空母4隻と戦艦3隻など多数の艦艇を失い事実上壊滅した。また、この戦いにおいて初めて特別攻撃隊が組織された。その後12月に行われた礼号作戦(ミンドロ沖海戦)で日本海軍は駆逐艦1隻を失うものの、アメリカ海軍の輸送船4隻を撃沈した他、飛行場などの軍施設を砲撃し地上の航空機多数を破壊するなど勝利を収めるものの、この地域における大勢を変えるまでには至らなかった。

1945年
前年のフィリピンレイテ島やミンドロ島における戦いに勝利を収め、1月にはアメリカ軍はルソン島に上陸した。フィリピン全土はほぼ連合軍の手に渡ることになり、日本は南方の要所であるフィリピンを失ったことにより、マレー半島やインドシナなどの日本の勢力圏にある南方から日本本土への船艇による資源輸送の安全確保はほぼ不可能となり、自国の資源が乏しい日本の戦争継続能力が途切れるのは時間の問題となった。[37]


日本軍のジェット戦闘機「橘花」前年末から、サイパン島に築かれた基地から飛び立ったアメリカ軍のボーイングB-29爆撃機による日本本土への空襲が本格化し、東京、横浜、大阪、名古屋、福岡、富山、徳島、熊本など、東北地方と北海道を除く多くの地域が空襲にさらされることになり、日本軍はB-29を撃墜するための新型ジェット戦闘機「橘花」などの迎撃機の開発を進めることになる。さらにこの年に入りアメリカ軍のカーチス・ルメイ少将の指揮による非武装の民間人に対する無差別空襲が頻繁に行われるようになるが、迎撃する戦闘機も熟練した操縦士も度重なる敗北で底を突いていた日本軍は、十分な反撃もできぬまま本土の制空権さえも失っていく。


硫黄島で日本軍の攻撃により擱座したアメリカ軍のLVTまた、この一連の爆撃に先立ち、2月から3月後半にかけて硫黄島の戦いが行われ、最終的に日本は硫黄島を失い、アメリカ軍は硫黄島を日本本土への爆撃に際して損傷・故障したB29爆撃機の不時着地として整備することになる。また、硫黄島の戦いが行われている最中の3月10日には東京大空襲が行われ、この頃から日本の大都市や軍需工場の多くが本格的な空襲を受けて行くことになる。あわせて連合軍による潜水艦攻撃や機雷の敷設により制海権も失っていく中、日本軍は練習機さえ動員し、体当たりによる自爆攻撃、いわゆる「特別攻撃隊」による必死の反撃を行う。

この頃満州国は日本軍がアメリカ軍やイギリス軍、オーストラリア軍と戦っていた南方戦線からは遠かった上、日ソ中立条約が存在していたためにソ連の間とは戦闘状態にならず開戦以来平静が続いたが、この年に入ると、昭和製鋼所(鞍山製鉄所)などの重要な工業基地が、中華民国領内から飛び立った連合軍機の空襲を受け始めた。また、同じく日本軍の勢力下にあったビルマにおいては、開戦以来、元の宗主国であるイギリス軍を放逐した日本軍と協力関係にあったビルマ国軍の一部が日本軍に対し決起した。3月下旬には「決起した反乱軍に対抗するため」との名目で、指導者であるアウン・サンはビルマ国軍をラングーンに集結させたものの、集結すると即座に日本軍に対しての攻撃を開始し、同時に他の勢力も一斉に蜂起しイギリス軍に呼応した抗日運動が開始された。最終的には5月にラングーンから日本軍を放逐した。


沖縄近海で日本機の攻撃を受け炎上するイギリス空母ビクトリアス
沖縄の宜野湾付近に展開するアメリカ兵その後、5月7日には唯一の同盟国であったドイツが連合国に降伏し、ついに日本はたった一国でイギリス、アメリカ、フランス、オランダ、中華民国、オーストラリアなどの連合国と対峙して行くことになる。このような状況下で連合国との和平工作に努力する政党政治家も多かったものの、このような状況に陥ったにもかかわらず、敗北による責任を回避しつづける大本営の議論は迷走を繰り返す。一方、「神洲不敗」を信奉する軍の強硬派はなおも本土決戦を掲げて、「日本国民が全滅するまで一人残らず抵抗を続けるべきだ」と一億玉砕を唱えた。日本政府は中立条約を結んでいたソビエト連邦による和平仲介に期待してポツダム宣言を黙殺する態度に出た。このような降伏の遅れは、その後の制空権喪失による本土空襲の激化や沖縄戦の激化、原子爆弾投下などを通じて、日本軍や連合軍の兵士だけでなく、日本やその支配下の国々の一般市民にも甚大な惨禍をもたらすことになった。もしポツダム宣言をすぐに受け入れていれば広島・長崎への原爆投下はなかった可能性が高いといわれている。


米軍航空隊の爆撃で炎上する大和(1945年4月7日)その頃、アメリカ軍やイギリス軍を中心とした連合軍は次に沖縄諸島に戦線を進め、沖縄本島への上陸作戦を行う。多数の民間人をも動員した凄惨な地上戦が行われた結果、両軍と民間人に死傷者数十万人を出した。なお、沖縄戦は日本国内での降伏前における唯一の民間人を巻き込んだ地上戦となった。日本軍の軍民を総動員した反撃にも拘らず、連合軍側は6月23日までに戦域の大半を占領するにいたり、すでに濃厚であった敗戦の見通しを決定づけた。また、沖縄戦の支援のために沖縄に向かった連合艦隊第2艦隊の旗艦である戦艦大和も4月7日に撃沈され、残るは燃料にも事欠いたわずかな空母や戦艦のみとなり、ここに日本海軍が誇った連合艦隊は完全に壊滅した。

この頃には、日本軍の制空権や制海権の完全な喪失に伴い、日本近海に迫るようになった連合軍の艦艇に対する神風特別攻撃隊による攻撃が毎日のように行われ、連合軍艦艇に甚大な被害を与えるなど、日本陸海軍も必死の反撃を行うものの、戦争経済に関する大局観を当初から欠いている上、既に1国のみで孤独な戦いを続ける日本の降伏はもはや時間の問題となった。この前後には、ヤルタ会談での他の連合国との密約、ヤルタ協約に基づくソビエト連邦軍の北方からの上陸作戦にあわせ、アメリカ軍を中心とした連合国軍による九州地方への上陸作戦「オリンピック作戦」と、その後に行われる本土上陸作戦が計画されたものの、日本軍の軍民を結集した強固な反撃により双方に数十万人から百万人単位の犠牲者が出ることが予想され、計画の実行はされることがなかった。


原子爆弾が投下された直後の広島
原子爆弾で破壊された長崎の浦上天主堂アメリカのハリー・S・トルーマン大統領は最終的に、本土決戦による自国軍の犠牲者を減らすという名目と、日本の分割占領を主張するソビエト連邦の牽制目的、さらに非白人種への人種差別意識も影響し史上初の原子爆弾の使用を決定。8月6日に広島市への原子爆弾投下、次いで8月9日に長崎市への原子爆弾投下が行われ、投下直後に死亡した十数万人にあわせ、その後の放射能汚染などで20万人以上の死亡者を出した。なお、日本でも原子爆弾の開発を行っていたものの、制海権を失ったことなどから開発に必要な原料の調達が捗らなかったことなどから、ドイツやイタリアからの亡命科学者を中心に開発を行っていたアメリカに先を越されることになった。

その直後に、1941年4月より日ソ中立条約を結んでいた共産主義国であるソビエト連邦も、上記のヤルタ会談での密約ヤルタ協約を元に、締結後5年後の1946年4月まで有効である日ソ中立条約を破棄し、8月8日に対日宣戦布告をし、日本が事実上占領していた満州国へ侵攻を開始した(8月の嵐作戦)。また、ソ連軍の侵攻に対して、当時、満州国に駐留していた日本の関東軍は、主力部隊を南方戦線へ派遣した結果、弱体化していたため総崩れとなり、組織的な抵抗もできないままに敗退した。逃げ遅れた日本人開拓民の多くが混乱の中で生き別れ、後に中国残留孤児問題として残ることとなった。また、このソビエト参戦による満州と南樺太などで行われた戦いで日本軍の約60万人が捕虜として捕らえられ、シベリアに抑留された(シベリア抑留)。その後この約60万人はソビエト連邦によって過酷な環境で重労働をさせられ、6万人を超える死者を出した上に、満州・南樺太・朝鮮半島に住む日本人女性は流刑囚から多く結成されたソ連軍によって集団的に強姦され(ソ連軍による組織的強姦)、満州から引き上げる日本人女性の一部は中華民国国民党軍や中国共産党軍に拉致され慰安婦にされる、などして日本は多大な被害を被った。

このような事態にいたってもなお日本軍部指導層は降伏を回避しようとし、御前会議での議論は迷走した。しかし鈴木貫太郎首相が昭和天皇に発言を促し、天皇自身が和平を望んでいることを直接口にした事により、議論は収束した。8月14日にポツダム宣言の受諾の意思を提示し、翌8月15日正午の昭和天皇による玉音放送をもってポツダム宣言の受諾を表明し、全ての戦闘行為は停止された。なお、この後鈴木貫太郎内閣は総辞職した。敗戦と玉音放送の実施を知った一部の将校グループが、玉音放送が録音されたレコードの奪還をもくろんで8月15日未明に宮内庁などを襲撃する事件を起こしたり、鈴木首相の私邸を襲ったりしたものの、玉音放送の後には、厚木基地の一部将兵が徹底抗戦を呼びかけるビラを撒いたり停戦連絡機を破壊したりして抵抗した他は大きな反乱は起こらず、ほぼ全ての日本軍は戦闘を停止した。


降伏文書に調印する日本全権。中央で署名を行っているのは重光葵外務大臣。その左後方に侍しているのは加瀬俊一大臣秘書官翌日には連合国軍が中立国のスイスを通じて、占領軍の日本本土への受け入れや各地に展開する日本軍の武装解除を進めるための停戦連絡機の派遣を依頼し、19日には日本側の停戦全権委員が一式陸上攻撃機でフィリピンのマニラへと向かう等、イギリス軍やアメリカ軍に対する停戦と武装解除は順調に遂行された。しかし、少しでも多くの日本領土の略奪を画策していたスターリンの命令によりソ連軍は8月末に至るまで南樺太・千島・満州国への攻撃を継続した。そのような中で8月22日には樺太からの引き揚げ船「小笠原丸」、「第二新興丸」、「泰東丸」がソ連潜水艦の雷撃・砲撃を受け大破、沈没した。

また、日本の後ろ盾を失った満州国は事実上崩壊し、8月18日に退位した皇帝の愛新覚羅溥儀ら満州国首脳は日本への逃命を図るも、侵攻してきたソ連軍によって身柄を拘束された。その後8月28日には、連合国軍による日本占領部隊の第一弾としてアメリカ軍の先遣部隊が厚木飛行場に到着し、8月30日には後に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の総司令官として連合国による日本占領の指揮に当たることになるアメリカ陸軍のダグラス・マッカーサー大将も同基地に到着し、続いてイギリス軍やオーストラリア軍などの日本占領部隊も到着した。

9月2日には、東京湾内に停泊したアメリカ海軍の戦艦ミズーリにおいて、イギリスやアメリカ、中華民国やオーストラリア、フランスやオランダなどの連合諸国17カ国の代表団の臨席[38]の元、日本政府全権重光葵外務大臣と、大本営全権梅津美治郎参謀総長による対連合国降伏文書への調印がなされ、ここに1939年9月1日より足かけ7年にわたって続いた第二次世界大戦はついに終結した。

戦時下の人々の暮らし

日本
人々は戦争が始まると「欲しがりません勝つまでは」「ぜいたくは敵だ」等という国家総力戦のスローガンを掲げ、ピリピリとした空気のなか質素な生活を送った。物価統制がなされあらゆるものが代替され窮乏生活を余儀なくされた。ガソリンが足りないため町には木炭自動車が走り、贅沢はもちろん電気を浪費するためパーマネントも禁止となった。

敗戦の色が濃くなってきて空襲が始まると人々の暮らしはますます質素になっていき、配給制度が実施されることとなった。また熟練工が戦場に動員されることによって、代わりに学生が工場に動員され兵器を作ったり戦場にも駆り出された。子供の遊びにまでも戦争の影響があらわれ、戦意発揚の意図のもと戦争を題材にした紙芝居、玩具などが出回った他、空き地では戦争ごっこが定番の遊びになった。教科書にも戦争関連の問題が載るようになった。

年金や税金などの国民からお金を集める制度の多くがこの戦争をきっかけとして始まっており、21世紀の現在においても続いている。

日本の植民地及び占領下の国々
朝鮮や台湾などの植民地だけでなく、中国大陸や香港、シンガポールなどの占領地でも一部の日本軍による市民への乱暴、徴用や軍人へ対する虐殺などにより、旧宗主国に変わって統治を行った日本軍及び日本人への反感が強まった。大戦末期になると日本本土だけでなく朝鮮や台湾でも徴用が始まり、中国では強制労働も行われた。

ドイツ
ユダヤ人
ドイツ占領下の国々

イギリス

アメリカ

大戦の結果(ヤルタ体制)と各国の領土の変遷

ヤルタ会談における連合国首脳ファシスト・イタリアが倒れ、ドイツと日本が降伏し、世界で6千万人といわれる犠牲者を出した史上2度目の世界大戦は終わった。その後、第一次世界大戦の戦後処理の反省に基づいて、敗戦国には賠償要求せず国家を再建するためヨーロッパではマーシャル・プランが作られ、日本にはイギリス軍やアメリカ軍、オーストラリア軍などが進駐し、アメリカ陸軍のマッカーサー元帥を最高司令官とするGHQによる、アメリカ軍主導の戦後処理が行われた。

戦争の結果、枢軸国が唱えていた軍国的全体主義は崩壊し、世界は米・西欧を中心とする資本主義陣営と、ソビエト・東欧・中国を中心とする共産主義陣営に再編された。そしてその後も二つの陣営は半世紀に渡って対立を続けることになるが、共産主義と全体主義の類似性に着目すれば、この冷戦は第二次世界大戦の延長であったと考えることもできる。

主要参戦国の死亡者概数はソ連(軍人1300万・市民700万)、中国(350万・1000万)、ドイツ(350万・380万)、ポーランド(12万・530万)、フランス(25万・36万)、イギリスおよびイギリス連邦(45万・6万)、日本(170万・38万)、アメリカ(40万・6)、イタリア(33万・8万)

戦争裁判
その一環として、国際軍事裁判所条例に基づき、ドイツ・日本の戦争犯罪を追及するためニュルンベルク裁判、極東国際軍事裁判(東京裁判)が開かれた。ドイツではナチスの党員、協力者、関係者らが厳しく裁かれ、ホロコーストや捕虜虐待など人道に対する罪によって刑罰を下された。日本では戦争開始や南京大虐殺などの罪によって、東条英機らが戦犯として罪を追及された。

この裁判では、連合軍の行為については審理対象となっていないため、戦勝国側が敗戦国側に対して戦時中行なった国際法違反の戦争犯罪―原爆投下、ドレスデン大空襲、ハンブルク大空襲、東京大空襲・大阪大空襲、ソビエト連邦のドイツのベルリンでの残虐行為や、中立条約を結んでいた日本や満州国に対する侵略・略奪行為、その他捕虜の虐待、虐殺など―についての責任追及は全く行われていない。また、大戦初期における、ソ連によるポーランド、フィンランドに対しての侵略も不問とされている。[39]また、東欧諸国からの民族ドイツ人の追放やドイツ兵や日本兵のシベリア抑留など戦後の事例について、戦勝国側の加害責任を訴える声も大きいものの、同じく不問とされている。

また東京裁判においては、投獄されていた岸信介がアメリカとの政治取引で釈放される一方、上官命令でやむをえず捕虜虐待を行った兵士が処刑されたりするなど、概して裁判が杜撰であった点は否めない。さらに人道罪という事後法によって裁くなど、原理的な疑義も指摘されている。

これらを指してこれら戦争裁判そのものを戦勝国のエゴとして否定とする意見が日本では根強いが、その場合日本人自体が戦争責任を裁けるのか、またその判決が世界に受け入れられるのか、人道罪を否定した場合虐殺など戦争犯罪を止めることができるのか、など難問は多い。

国際連合の創設
この戦争に連合国として参加した国々を中心として1945年10月24日、国際連合が創設された。勧告以上の具体的な執行力を持たず指導力の乏しかった国際連盟に代わって、経済、人権、医療、環境などから軍事、戦争に至るまで、複数の国にまたがる問題を解決・仲介する機関として、以後主導的に各国に関わっていくことになる。

冷戦の始まりと列強の変化
枢軸国として戦った日本、ドイツ、イタリアの三国は軍備を解かれ、他国に対して侵略行為を行うどころか、自立して自国防衛することすらできなくなり、いわゆる列強でなくなった。全体主義国家と自由主義国家の争いは前者が解体されることによって終末を迎えたが、それまで隠されていたソ連を中心とした共産主義国と、イギリス、アメリカを中心とした資本主義国との闘争が前面に出てくることになる。戦勝国の列強はすべての国が核装備をすることによって軍事力においても列強であり続けているが、敗戦国は経済的には復興し国際的に影響力を持つに至るが軍事においては核兵器を持つことがない状況となっている。

ヨーロッパ

鉄のカーテン(但し、東ドイツ発足後のためシュテッティンが境ではない)マーシャルプランへの不参加をソ連が表明して、更に参加を希望していたチェコスロバキアなどの東欧諸国に圧力をかけて不参加を強要させた。9月には東欧や仏伊の共産党によりコミンフォルムを結成し、西側に対抗する姿勢をとった。これによりヨーロッパの分裂が決定的になった。

ヤルタ体制の中で東欧諸国は否応なく、チャーチルが名づけたところの「鉄のカーテン」の向こう側である共産主義体制に組み込まれることとなり、ドイツという共通の敵を失ったソビエトとアメリカは、その同盟国を巻き込む形でその後1980年代の終わりまで半世紀近く冷戦という対立抗争を繰り広げた。また、フランスやイギリス、ソビエトなどの主要連合国はアメリカに倣い核兵器の開発・製造を急ぐこととなり、後に成立した中華人民共和国やインド、パキスタンなどがこれに続いた。

ヨーロッパ全域
二度の世界大戦の原因の一つとして挙げられるのが、ザールラント(ドイツ領、戦間期は、自由市)及びアルザス・ロレーヌ[40]で産出される石炭及び鉄鉱石をめぐっての争いであった。そのため、石炭、鉄鉱石を共同管理することによって、戦争を回避する目的で、1951年に、欧州石炭鉄鋼共同体(ECSC)が結成された。
1958年にベネルクス(オランダ、ベルギー、ルクセンブルク)、イタリア、西ドイツ、フランスが欧州経済共同体 (ECC) 、欧州原子力共同体 (EURATOM) が結成され、1967年に拡大、発展する形で、EEC、ECSC、EURATOMと欧州共同体 (EC) に統合した。
ECは、1973年に、デンマーク、イギリス、アイルランド、1981年に、ギリシャ、1986年には、スペインとポルトガルが加盟し、12か国体制へ発展した。
ECは、1993年11月1日のマーストリヒト条約欧州連合(EU)に発展した。2007年1月1日には、旧東欧圏であるルーマニアとブルガリアが加盟し、27か国体制へと発展を遂げた(詳細は、欧州連合を参照のこと)。
ドイツ

ニュルンベルグ裁判ヨーロッパのみならず世界を戦争の渦に巻き込んだアドルフ・ヒトラーはその責任を逃れるために敗戦直前に自殺し、残されたヘルマン・ゲーリングやヨアヒム・フォン・リッベントロップ、ヴィルヘルム・カイテルなどのナチス首脳部の一部は、連合軍による戦争裁判であるニュルンベルグ裁判によって裁かれることになった。

その他にも、ヒトラーお抱えの映画監督と言われたレニ・リーフェンシュタールや、ナチス占領下のフランスで、ナチス高官の愛人の庇護のもと自堕落な生活を送っていたココ・シャネルなど、国籍を問わず、ドイツの犯罪行為に加担したと考えられる芸術家や実業家なども罪を問われ、活動を禁止された者が数多くいた。

領土の喪失
第一次世界大戦後も領有していた東プロイセンや、ナチス政権が回復した旧ドイツ帝国の領土であるダンツィヒやポーランド回廊など、オーデル・ナイセ線以東の広大なドイツ領を喪失した。
ナチス政権がミュンヘン会談によりチェコスロバキアから獲得していたドイツ人居住地域のズデーテン地方はチェコスロバキアに返還された。
これらの地域からドイツ人は追放され、大量のドイツ避難民が移動する中で多くの死者が出た(ドイツ人追放)。
この他、大戦中にドイツが併合した地域[41]は、フランス(アルザス・ロレーヌ)・デンマーク(シュレスウィヒ・ホルスタイン)・ベルギー・ルクセンブルクの諸国にそれぞれ返還された。
西部のザールラントは自由州として分離され、フランスの管理下に置かれたが、その後、1957年に住民投票で西ドイツに復帰した。
ナチス政権が併合したオーストリアはドイツの被占領地域から分離され、1955年のオーストリア国家条約でドイツとの合併は永久に禁止された。
東西分割

4カ国が占領したドイツ ベルリンはソ連占領地域に囲まれていた
ベルリンの占領区分 アメリカ(空色)、イギリス(薄紫)、ソ連(赤)、フランス(青)
建設中のベルリンの壁(1961年)前記の境界変更を行った上で、アメリカ・イギリス・フランス・ソ連の4か国によりドイツ全土の分割統治が始まり、中央政府は消滅した。
ドイツ東部のソ連占領地域内にある旧首都ベルリンについては、全土の分割とは別に改めて上記の4か国[42]により東西分割された(1990年に再統一)。やがて1948年にはベルリン封鎖が起こり、ソ連と他の3か国の対立が激化した。
1948年にはソ連占領地域にドイツ民主共和国(東ドイツ)が、1949年には他の3か国の占領地域にドイツ連邦共和国(西ドイツ)が成立して、民族分断が確定し、東西冷戦の最前線となった。
高官の国外逃亡と責任逃避
終戦直前にアドルフ・アイヒマンなどの多くのドイツ政府高官が、自らの身を守るためにドイツ国内外のナチス支持者[43]やバチカンの助けを受けスペインやアルゼンチン、チリなどの友好国に逃亡し、そのまま姿を消した。その一部はその後イスラエルの情報機関であるモサドや、「ナチ・ハンター」として知られるサイモン・ヴィーゼンタールなどの手で居場所を突き止められ、逮捕された後にイスラエル政府などによって裁判にかけられたものの、残る多くは現在に至るまで逃げおおせ、姿を消したままである。

賠償
ソ連は戦争により被った膨大な被害に対する賠償として、ドイツ東部における自国占領地帯で工業施設の解体・移送を行なった。このことが東ドイツの発展を阻害し東西ドイツの経済格差を生み出す要因となった。また、ダイムラー・ベンツやクルップ、メッサーシュミットなど、ドイツの戦争遂行に加担し、強制労働に駆り出されたユダヤ人を利用した企業は、膨大な賠償金の支払いを課せられることになった。

オーストリア
1938年にドイツによって併合(合邦)されたドイツとは分断され、アメリカ・イギリス・フランス・ソ連の4か国によりオーストリア全土が分割占領された。
これとは別に、首都のウィーンもドイツのベルリンと同じく上記の4か国により分割占領された。
ただし、ドイツとは異なり、ナチスによる併合により消滅していた中央政府が復活し、第二共和制が発足して、文民統治を維持した。
その後、冷戦の激化にもかかわらずオーストリア政府は国家統一の維持に成功し、1955年のオーストリア国家条約により主権を回復した。[44]
ドイツへの併合に協力し、その後オーストリア・ナチス党の指導者になった。[45]アルトゥル・ザイス=インクヴァルトは、連合軍による戦争裁判・ニュルンベルグ裁判で裁かれ死刑になった。
冷戦終結後、国家分断の危険から遠ざかるにつれて第2次大戦以前にドイツに併合され、多くのオーストリア人がそのままドイツ軍の一員として戦争行為に加担したことに対する戦争責任について問い直す動きが見られた。
ギリシャ
1942年から内戦状態になり(ギリシャ内戦)、終戦後はイギリスとソ連の秘密協定によって西側の勢力下に置かれようとしていた。その後はアメリカ合衆国の支援の下、軍事独裁政権が成立、国王が亡命、1974年にキプロスでのクーデターが失敗し、その余波で軍事政権が崩壊、国民投票によって君主制が廃止、共和制に移行した。冷戦期には北大西洋条約機構に加盟した。
イタリア
領土の喪失
第一次世界大戦で獲得した「未回収のイタリア」のうち、トリエステは国連管理下の自由市となった。
その後、1954年にトリエステ自由市の半分以上を占めるイストリア半島をユーゴスラビア(現在はスロベニアとクロアチア ――この時にリエカ(フィウメ)を獲得――)に割譲し、トリエステ市を含む北西部がイタリアに復帰した。
エーゲ海東部のドデカネーズ諸島をギリシアに割譲した。
参戦前の1939年に宣言したアルバニア併合が無効とされ、アルバニアの独立が完全に回復された。
戦争中にイギリス軍に占領されたトリポリ、キレナイカ[46]、ソマリランド[47]等のアフリカ植民地を放棄し、これらの地域はイギリスの委任統治領になった。
共和制移行
コミンテルンの活動と、ファシズム独裁への揺り返しから共産主義的な雰囲気が支配していた1946年に行われた共和制移行を問う国民選挙によって、その政権奪取よりファシスト党とそれを率いるムッソリーニに対し友好的な態度を取り続けていたウンベルト2世は廃位され、国外追放となり、サヴォイア家のイタリア王国は終焉を迎え共和制に移行した。
なお、新たに制定された憲法で、元国王であるウンベルト2世およびその直系男子のイタリア再入国を禁止する条項が制定された。この条項が破棄され、「元王族」となったサヴォイア家のメンバーがイタリアに再び入国できるようになるまでには50年以上の年月がかかった。
フィンランド
大戦中にソビエト連邦の侵略を受ける冬戦争に対抗するためにドイツの協力を仰いだために敗戦国扱いを受け、侵略者であるソビエト連邦から戦争犯罪に問われることになった。ドイツの支援を仰いだことはフィンランドにとってはやむを得ないことであった。フィンランドには何の落ち度もなかったのにも関わらず、ソ連の不当な攻撃が敵の敵は味方と言う感情にフィンランドを貶めたのである。フィンランドが継続戦争においてナチスを頼った時にはすでに手遅れであった。フィンランドに味方する近隣諸国はいなかった。スウェーデンを除き北欧はナチスの旗の下にあった。スウェーデンは中立を守りきったがフィンランドにはそれが不可能であった。それでもフィンランドは自己の生存権のため、ドイツのレニングラード包囲戦には深く加わらず、ドイツの敗戦時には、国内からナチス・ドイツの勢力を自ら追い払ったのである。ソ連は勝利国として、フィンランドに対し、制裁と戦争法廷による戦争犯罪の追求を行ったが、フィンランド人にとっては、不当な制裁であり、ソ連と戦ったマンネルヘイム将軍らは国家の英雄とたたえられている。しかしソ連は戦後も勝利国としてフィンランドへの干渉を強めて行くこととなる。

イギリス

日本軍撤退後の香港(1945年)中華民国の青天白日滿地紅旗とイギリスのユニオンジャックが確認できるイギリスは第二次世界大戦を通じて約十一億ポンドの海外資産をすべて失い、戦争が始まったとき七億六千万ポンドであった対外債務は、終戦時、三十三億ポンドに膨れ上がった[48]こともあり、イギリス経済は疲弊してしまった。追い打ちを掛けるかのように日本の敗戦からの二日後の8月17日、アメリカ合衆国はレンド・リース法(Lend-Lease)を停止し対英援助を打ち切った。窮地に陥ったイギリス政府は戦後復興のために、1945年12月英米金融協定を調印したがこれにより大英帝国内部の特恵関税制度が否定され、経済面から大英帝国の崩壊が始まった。イギリス経済の疲弊により植民地を維持することが困難になり、また、各地の独立運動も相俟って、大英帝国は崩壊した。そして、ミャンマーなどを除く元植民地の多くはその後もイギリス連邦の一員としてイギリスとの絆を保っている。

日本の敗戦によりシンガポール、マレー半島や香港などの日本の占領下に置かれた植民地がイギリスの手に戻り、前記の2地域は1960年代に至るまで、香港は1997年に至るまでイギリスの植民地であった。
インドは戦後もイギリスによる統治がしばらく続いたものの、独立運動の激化により1947年8月15日にインドは独立した。
敗戦国のイタリアがトリポリ、キレナイカ(共に現在のリビア)、ソマリランド(現在のソマリア)等のアフリカの植民地を放棄し、これらの地域はその後しばらくの間イギリスの委任統治領になった。
フランス

フィリップ・ペタンドイツの事実上の傀儡政権であるヴィシー政権は崩壊し、首班のフィリップ・ペタン元帥は逮捕され死刑判決を受けたもののその後政権を担った自由フランスの指導者であるド・ゴールにより終身刑に減刑された。また、ココ・シャネルなど多くの対独協力者が断罪され、投獄されたり死刑となった。
モロッコやアルジェリアなどのアフリカの植民地を回復したものの、戦後のフランスの国力低下に伴いそのほとんどが独立することになる。
本土がドイツに占領された後より、事実上日本の影響下にあったフランス領インドシナ(ベトナム)では、日本の降伏直後に独立運動指導者のホー・チ・ミンがベトナム民主共和国の独立を宣言したものの、植民地支配の復活を狙うフランスとの間に第一次インドシナ戦争が起こり、これは後のベトナム戦争につながることになる。
ソビエト
ヨーロッパ地域
ドイツ、ポーランド、チェコスロバキアからそれぞれ領土を獲得し、西方へ大きく領土を拡大した。
開戦前に併合したエストニア、ラトビア、リトアニアのバルト三国への支配、ルーマニアから獲得したベッサラビア(現在のモルドバ)の領有を復活させた。
上記の新領土内の非ロシア人の住民を追放して、ロシア人などを入植させる国内移住政策が進められた。
進駐したソ連軍の軍事的な恫喝により、東ドイツ、ポーランド、チェコスロバキア、ルーマニア、ブルガリアなどに親ソ共産政権を樹立し、衛星国とし影響下においた。
チェコスロヴァキアではソ連支配に対する抵抗が強かったが、非共産党系の政治家を暗殺、処刑するなどして共産党が政権を手に入れた後、ソ連型社会主義をモデルにした国家政策が急速に進められた。ハンガリーでは、1956年にソ連支配に抵抗するハンガリー動乱が勃発したが、ソ連はソ連軍などワルシャワ条約機構軍を介入して圧殺した。
極東地域
日本領の南樺太(サハリン南部)・千島列島・色丹島・歯舞諸島を終戦後の1945年8月28日から9月5日にかけて侵攻し占領した。1946年2月2日に、これら南樺太および千島列島の領有を宣言する。なお、これに対して日本は公的には認めておらず、択捉島、国後島、色丹島、歯舞諸島の北方領土については日本の領有を主張し、南樺太と得撫島(ウルップ島)以北については帰属未確定としている(詳細は北方領土を参照)。
日本が旧満州に持っていた各種権益のうち、関東州の旅順・大連の両港租借権や旧東清鉄道(南満州鉄道の一部)の管理権の継承を中華民国に認めさせた。これは中華人民共和国の成立後、1955年まで続いた。
バルト三国
ロシア革命後に独立を果たしたエストニア、ラトビア、リトアニアのバルト三国は独ソ不可侵条約に基づき、ソ連軍が一方的に進駐し、その圧力の下で、1940年にソビエト連邦に強制的に併合された。その後はナチス・ドイツの占領下に入るなどしたものの、大戦終了後に再度独立することなくソビエト連邦に併合され、追放・処刑された三国の住民の代わりに、多くのロシア人が流入し居住することになる。エストニア、ラトビアの国境も変更され、ソ連の一共和国になった。再度の独立は冷戦後の1991年まで待つことになり、エストニア、ラトビアはロシアと国境問題を抱えることになった。

ポーランド
1939年にソ連に占領された東部地域は回復されず、そのままソ連領[49]に編入された。その代償として、ポーランド回廊をドイツから回復した上、オドラ川(オーデル川)およびニセ川(ナイセ川)以東の旧ドイツ領やダンツィヒ自由市(現在のグダニスク)を併合し、ポーランド領土は大きく西方へ移動した。失った東部領は新たに得た西部領の2倍に及び、東部領から追われたポーランド人が旧ドイツ領から追放されたドイツ人のかわりに西部領に住み着く人口の大移動が起こった。 その後、この新たなドイツ=ポーランド国境(オーデル・ナイセ線)の承認が、戦後に成立した西ドイツ政府の大きな政治課題となった。

また、国連の総会のポーランドの代表権問題が生じ、当時はソ連が支持するルブリン政権とアメリカ・イギリスが支持する亡命政権の二重権力状態にあった。その後に亡命政権の閣僚の三分の一を入れ、連合政権を作る事で妥協が図られた。その後、ソ連の強い軍事的な影響力の元に共産主義系の勢力が政府の実権を握り、亡命政権系の政治家は逮捕されたり亡命に追いやられた。

チェコスロバキア
ナチス・ドイツにより解体状態だった国家が再建され、ズデーテン地方も回復した。なお、この際に起こったドイツ人住民の集団追放はその後の西ドイツとの関係に影を落とした。
ドイツの保護国だったスロバキアはチェコと一体となった共和国に復帰した。ハンガリーに奪われた南部の領土は回復したが、一部はソビエト領(現在のウクライナ)として併合された。
当初、共産党系と非共産党系の閣僚を含む政府が成立したが、ソ連軍の圧力の下、非共産党系の政治家は次々と暗殺、処刑あるいは辞任に追い込まれて、1948年に事実上の共産党の単独政権が成立し、その後、ソ連型社会主義をモデルにした国家政策が急速に進められた。
ハンガリー
第一次世界大戦後に失ったチェコスロバキア(ブラチスラバを含む)やユーゴスラビア[50]のハンガリー人居住地域を併合したが、敗戦により無効とされ、第一次大戦後の国境線まで後退した。ヤルタ会談におけるチャーチルとスターリンの秘密協定に基づいて、ソ連の勢力圏とされハンガリー労働者勤労党の一党独裁によるハンガリー社会主義共和国が成立し、ソ連の衛星国となった。

ユーゴスラビア
戦争中にハンガリーへ割譲した北部地域を回復した。
第一次世界大戦後にイタリアに併合されていたリエカ(フィウメ)やイストリア半島を占領し、国連管理のトリエステ自由市を経て1954年に正式併合した。
ポルトガル
中立国であったにもかかわらず、軍事的、政治的圧力を受け事実上連合国の基地として使用されていたアゾレス諸島と、同じく事実上日本に占領されていた植民地の東ティモールは両軍の撤退により回復された。
また、大戦中を通じその地位が保全されたマカオとインドのゴアも、引き続き植民地として統治していくこととなった。
アルバニア
1939年にイタリア(ムッソリーニ政権)が強行した併合が取り消され、独立を回復した。
ユーゴスラビアと同様、パルティザン闘争によって自国領土の大半を解放したアルバニア共産党(1948年からアルバニア労働党)によるアルバニア人民共和国が成立し、王制が廃止されてエンヴェル・ホッジャが指導する社会主義政権が成立した。
その後、ユーゴスラビアとの関係が悪化して1948年に国交を断絶し、ソ連との関係を深めた。また、ギリシャ内戦で敗れた共産主義ゲリラのギリシャ民主軍(EDS)に出撃拠点を提供し、その敗退後はメンバーの亡命を受け入れた。
スイス
大戦中は、中立を維持していたスイスだが、スイスの中立にも負の側面があったことを否定することができない。1点目は、ホロコーストから逃れたユダヤ人の亡命問題と財産の返還の問題である。2点目は、ナチス略奪金塊問題である。

大戦中に30万人に近い亡命者を受け入れた。スイスの人口に比較すればかなりの人数の亡命者を受け入れた形であるが、他方で、「救命ボートは満員だ」として、ユダヤ人の入国を認めなかった。その人数は亡命が認められた数が21858人であったのに対して24000人が断られた。
大戦中にドイツは、中立国を中心に各国と金塊の取引を行ったが、その約8割はスイスとの取引であった。問題は、金塊の出所であり、すでに1941年の段階で、占領下においたベルギーからの略奪品であろうという情報が広まっていたにもかかわらず、スイスは1943年までドイツの金を受け取り、スイスフランと交換していた。事実上、スイス中央銀行は略奪金塊の「洗浄装置」の役割を果たしていた。[51]
バチカン
大戦中はバチカンは中立を維持していた。しかし大戦勃発直前に教皇に登位したピウス12世はナチスのホロコーストを黙認したと非難されることがある。イスラエルはピウス12世はユダヤ人を保護したとして評価しているが、「教皇がナチスを非難していればホロコーストの犠牲者は少なくなったはず」との声も根強い。さらにピウス12世は死後ヨハネ・パウロ2世によって列福されたことが、さらに波紋を呼んでいる。また、大戦終結時に多くのナチス党員がドイツから逃亡するのに対して、バチカンが有形無形の援助を行ったとの証言がある。

スウェーデン
スウェーデンは、ナチス・ドイツのチェコスロバキア併合を目の当たりにした頃から危機意識を強め、スウェーデン社会民主労働党政権の元で大規模な軍備の増強を行っていた。すでにスウェーデンは、ナチスの台頭によって開戦は避けられぬものと考えていた。1939年にナチスは、スウェーデンとデンマーク、ノルウェーに対し不可侵条約を申し入れたがスウェーデンとノルウェーは拒否する。[52]1940年、ナチス・ドイツが不可侵条約を破棄し北欧に宣戦布告(北欧侵攻)するとスウェーデンは他国への援助を一切拒否し、武装中立を貫いた。しかし戦後、スウェーデンの中立は利己的なものとして非難されている。開戦期には、枢軸国寄り、後期は連合国寄りである。もっとも単なる中立ではなく、両者に対する和平交渉仲介も行った。

武装中立政策を取っていたものの、第一次世界大戦時と同様義勇軍を組織していた。なお、戦火に見舞われた近隣のデンマークやノルウェー、フィンランドのレジスタンスを匿うと同時にユダヤ人を保護したことはその後大きな賞賛を受けた。
武装中立化においてスウェーデンは、50万人の国民軍を形成することに費やした。これによってナチスの侵攻を食い止めることを前提とするものであった。しかしスウェーデン政府は、上記の通り、ナチスに対する義勇軍を黙認し、デンマーク、ノルウェー、フィンランドに対するレジスタンスの保護及び支援を行い、ナチス・ドイツの敗勢以後は連合国との連係を強め、最終的には連合軍の勝利に貢献した。ただしこの中立は、初期にはナチスに譲歩し、後期は連合国の要求に応じるなど中立性に欠けるものとして、戦後、国内外から非難された。
大戦期にスウェーデン政府は外交交渉を頻繁に行った。対戦初期、ナチス・ドイツの侵攻に対し、ナチスと面識のある元探検家スヴェン・ヘディンをドイツへ派遣し、直接ヒトラーからスウェーデン侵攻の意図が無いことを確認させることに成功した。大戦末期には大日本帝国と連合国に対するスウェーデン外務省仲介による和平交渉も行っている。また、スウェーデン王家の一族であるスウェーデン赤十字社副総裁フォルケ・ベルナドッテを通じて、ヒムラーと和平交渉も行っている。さらにフィンランド救済のためにソ連との和平交渉仲介も行われたが、結果的にスウェーデンの和平交渉はすべて失敗に終わった。1944年にはラウル・ワレンバーグによるユダヤ人救出も行われた。
スウェーデンの軍備拡大は必ずしも対ナチス・ドイツを対象としたものではなかった。中立を宣言した様にナチスに対し敵愾心を持っていた訳ではなかった。戦争開始時点では、ソ連のフィンランドに対する圧力に重点がかかっており外交にもそれが優先されていた。ソ芬戦争においては、ナチスの支援の元、フィンランドとの軍事同盟が構想されていた。しかしソ連の抗議によって破談する。ナチス・ドイツが北欧侵攻を開始したことでスウェーデンは中立を余儀なくされたのである。[53]しかし大戦後は、伝統的な武装中立に回帰し、対ソ連への外交戦争が開始されるのである(ノルディックバランス)。スウェーデンの外交戦略はすでにナチス・ドイツではなく、戦後の東西冷戦に向けられていたのである。
デンマーク
ナチスドイツによる侵攻を経験したデンマークは戦後、中立政策から、集団安全保障に安全保障の方針を切り替えることになった。そのときにはスウェーデンの外相ウンデーンの提唱したスカンジナビア軍事同盟に共鳴したが。スウェーデンが設立の意志がないないことがわかると、北大西洋条約機構に加盟した。しかし、これはデンマークの安全保障を補完するものであり、対米追随を意味するものではなかった。デンマークの安全保障はいわゆるノルディックバランスと呼ばれるものである。

ナチスドイツ占領中アメリカの保護下にあったグリーンランドは返還された。またアイスランドは独立した。

ノルウェー
ナチスドイツの侵攻を受けたノルウェーは従来安全保障を英国に依存していたが、第2次世界大戦後はアメリカに依存するようになった。北大西洋条約機構にも加盟し、西側諸国の一員になった。しかし、ソ連を刺激しないように国内に米軍基地をおかず、さらに非核政策をとるなど他の北欧諸国同様、ノルディックバランスと呼ばれる中立政策を志向した。

ナチスドイツ占領中、ヒトラーが「ノルウェー人は純粋なアーリア人種である」と唱えたため、「レーベンスボルン政策」がとられ、多くのノルウェー人女性とドイツ人SS将校との間の混血児が生まれた。ノルウェー政府はそれに対し隔離政策など迫害政策をとった。後にノルウェー政府はこの政策を「過ちである」と謝罪賠償した。

東アジア
東アジアでは、国内の対立を抗日という同一目標により抑えていた中国大陸の中国国民党と中国共産党の両勢力は、再び内戦状態(国共内戦)となり、アメリカが政府内の共産主義シンパの策動を受け中国国民党への支援を縮小したこともあり、ソビエトの支援を受けた中国共産党勢力が最終的に勝利した。その後中国共産党は1949年に北京を首都とした中華人民共和国を建国し、中国国民党は台湾島に逃れることとなる。

一方朝鮮半島では、植民地支配を放棄し撤退した日本に替わり、38度線を境に南をアメリカやイギリスをはじめとする連合国が、北をソ連が統治することになり、その後それぞれ「大韓民国」と「北朝鮮」として独立を果たす。しかし、ソ連のスターリンから承認を受けた金日成率いる北朝鮮軍が1950年に突如、大韓民国に侵略を開始。ここに朝鮮戦争が勃発することになる。なお、開戦後50年以上経った現在も南北朝鮮の間の戦争は公式には終結しておらず、大韓民国側に立つ国連軍と北朝鮮との間での一時的な休戦状態が続いている。

日本
日本は「アジアの列強植民地の解放」という名目で、当時欧米列強諸国の植民地であったマレー半島やシンガポール、中国大陸などアジアのほぼ全域に進出、欧米列強諸国の植民地政府を廃止し占領、軍政下においた。また、占領地のなかのいくつかの地域については、日本に友好的な指導者を後押して独立させた。

戦争当初の目的として資源確保のためにこれらの地を占領した日本にとってそれまでの宗主国の持っていたような資源・資産面など対植民地での優位な状態を保つことが出来ず、これらの地においては軍政の名において当初の目的以上に搾取することを余儀なくされ、各地に人的・資源的に過酷な状態を招いた。

なかでも、第二次世界大戦以前から統治・戦争状態が長かった後に戦勝国となる中華民国に代わり現在中国大陸を統治する中華人民共和国や、現在中華民国の統治下にある台湾を別として大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国といった当時、併合した国や保護下においた地域にその後できた三国との間に対しては遺恨を残すことになり、これらの国の国内事情も絡んで、朝鮮民主主義人民共和国以外では戦時賠償問題が解決済みであるにもかかわらず、現在もそれに纏わる問題で日本側が非難されることが多く、中華人民共和国、大韓民国、朝鮮民主主義人民共和国では激しい反日教育が行われている。又、大韓民国では日本文化の流入制限がなされており、日本統治時代の親日派の子孫の財産を没収する親日反民族行為者財産の国家帰属に関する特別法や日帝強占下反民族行為真相糾明に関する特別法の制定など、反日的とされる政策が実行されている。 [54]

領土の喪失
日清戦争以後に獲得した海外領土を全て失うこととなり、関東州租借地を中華民国(中国、以下同)に返還した。
台湾・澎湖諸島における実効支配を喪失し、中国による統治が開始された。
韓国併合以降の朝鮮半島の実効支配を喪失し、アメリカ・ソ連軍両軍による分割占領状態になった。これが1948年以降の南北分断、そして1950年の朝鮮戦争につながっていく。
委任統治後に併合を宣言していた南洋諸島の実効支配を喪失し、アメリカによる信託統治に移行した。
沖縄戦によりアメリカ軍に占領されていた沖縄島をはじめとする琉球諸島(大東島・沖大東島を含む)や先島諸島(尖閣諸島を含む)は日本の潜在的主権を維持したままアメリカ軍政下に入った。一時は奄美諸島もアメリカの施政権の下におかれたが、1972年までに全ての地域が日本に復帰した。
しかし沖縄返還後も、沖縄県をはじめとする日本各地にアメリカ軍基地が残り犯罪や騒音など多くの問題を起こしている。
小笠原諸島・火山列島・南鳥島・沖ノ鳥島もアメリカの施政権下に入った。これらの地域では一部の欧米系住民以外の民間人居住を認めなかったが、1968年に日本に復帰した。
南樺太・千島列島の実効支配を喪失し、ソ連による統治が開始された。ただし、日本政府は法的にはこの地域の帰属を未確定と主張している。また、日本政府は千島列島南部の国後島・択捉島について、日露和親条約により平和的手段で領有が確定していた固有の領土と主張し、北海道の属島である歯舞諸島・色丹島とともに支配を続けるソ連に対して返還を強く求めることになった(北方領土問題)。
連合国による占領
敗戦後直ちにイギリス、アメリカ、フランス、ソ連などを中心とした連合国諸国による占領が開始され、司令部となる連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が東京に置かれた。
GHQによる大規模な国家改造によって、大日本帝国の国家体制(国体)は壊滅させられ、新たに連合国(特にアメリカ)の庇護の下での国家体制が構築された(戦後レジーム)。
その際駐留したアメリカ軍兵士を中心とした連合国軍の兵士による日本人女性への強姦、殺人、略奪事件が多発するも、この蛮行は現在も不問とされている。その強姦によって生まれた混血児を収容する為に、岩崎弥太郎の孫娘である沢田美喜の努力によりエリザベス・サンダースホームが出来る。そしてGHQはアメリカ軍兵士の性行為の相手をする慰安婦を日本において募集している。このように戦後の戦争裁判で正義として登場した国家がその裁判で断罪した内容と同じ行為を占領地において実際に行っているということは、戦勝国の自己正当化の記録としても興味深い。
なお、この当時連合国諸国による分割統治計画があったが、分割されたのは旧大日本帝国領土の朝鮮半島で、南北をそれぞれ北朝鮮と韓国として分割独立させた。現在の日本国の国境区分は基本的にはアメリカを中心とした占領となった(傀儡政権)。イギリス、アメリカ、中華民国、フランスなどのいわゆる西側諸国が現在の日本列島と韓国を、そして共産主義国のソ連によって旧大日本帝国の領土であった北朝鮮が分割占領されたわけである。
戦犯問題

拘留される山下奉文陸軍大将勝者である連合軍によって多くの日本の軍人や政治家、民間人が戦犯として裁かれることとなり、その罪状内容により主にA級戦犯とB・C級戦犯の3種に別けられ、日本国内だけでなく日本以外のアジア各地で裁判が行われ多くが処刑された。勝者が敗者を裁くという構図のもと、きちんとした証拠も弁護人も不十分なまま、ずさんな手続きにより処罰・処刑が行なわれたと言われる(私怨による密告だけを元に処刑されたものがほとんどとする意見もある)。
極東国際軍事裁判についても、戦犯指定のあやふやさや証拠不十分、裁判中の度重なる通訳のミスや恣意的な裁判進行など、その内容は稚拙であったとする後年の指摘がある。
満州国瓦解時にソ連軍により約60万人もの日本軍将兵が捕虜となり、違法にソ連領土内で強制労働させられその多くが栄養失調や凍死で死亡した。
戦時賠償・抑留問題
対戦国や植民地下においた諸国との戦時賠償については、日本国との平和条約の締結以後、国家間での賠償が進められた。
この他、シベリア抑留[55]・残留孤児・残留婦人問題、在日アメリカ軍基地[56]等の問題が現在も残っている。
皇室制度

昭和天皇と連合国軍最高司令官総司令部のマッカーサー総司令官天皇制を維持するか否か(国体問題)は、連合国占領軍の大きな課題であったが、長年の間多くの国民の支持を受け続けていた天皇制を廃止すると逆に占領統治上の障害が生じるとして、ソビエト連邦やアメリカ軍内の一部の共産主義シンパ及び共和制至上主義者の反発を退け、北東アジアにおける共産主義の伸張を食い止める目的もあり、天皇制は維持されることに決定され、昭和天皇の戦争責任も追及されずに終わった。
上記の決定に伴い、昭和天皇は統帥権の放棄を行うなど戦前に儀礼的に就いていた全ての地位から退き、新たに「国民の象徴」という地位を持つことになった。
天皇制こそ維持されたものの、その成り立ちから貴族制度を持たず、華族制度の持つ利点を理解し得ないアメリカの指導により華族制度が廃止され、また、直系の皇族以外は皇族としての地位を失う(臣籍降下)ことになった。
1910年の日韓併合と同時に日本の王公族となった李王家の継承者である李垠は、これに合せて臣籍降下され事実上李王家は廃絶された。その後大韓民国が設立された後も李承晩大統領の妨害などもあり王位に戻ることはなかった。
新憲法
1946年11月3日には、連合国軍最高司令官総司令部のマッカーサー総司令官の指示、決裁の元、アメリカ人がその大勢を占める総司令部の民政局長であるコートニー・ホイットニーらの手によって作成された「日本国憲法」が公布された。

アメリカはこれ以前にも影響下に置いた中南米の国々に、アメリカにとって有利な内容を含む憲法[57]を半ば強要したことがあり、日本国憲法の制定もこれに習ったものだと考えられる。日本国憲法が軍隊廃止条項をもつことから、冷戦時代は日米間の軍事協力に不都合なものとなり、冷戦後には国連などによる国際協力体制で軍事力の行使を含む平和維持活動を求められた際に問題となっている。冷戦時代より、この憲法が日本を不当に押さえ込む「押し付け憲法」と考え、改憲により「自主憲法」に変えようという主張・勢力が成立当初から存在したが、近年では自由民主党や民主党などの議員を中心にその動きが盛んである。反対に日本社会党などの左翼政党はこれを軍備放棄の政策として歓迎(日本共産党は1960年代まで自主軍備や天皇制反対の立場から憲法改正を主張)。以後、「憲法改正論議」が冷戦時代を通じて議論されることとなる。

満州国
満州国は1945年8月のソ連軍の侵攻後に、事実上の宗主国である日本が連合国に降伏したため瓦解し、その後、中国東北部の支配権はソ連の占領を経て中華民国に返還された。
皇帝である愛新覚羅溥儀は8月に退位し、その後日本へ逃亡する途中に侵攻してきたソ連軍に一緒に行動していた側近・閣僚とともに捕らえられ、その後1950年に中華民国の国民党政府ではなく、ソ連と友好的関係にあった中華人民共和国の中国共産党政府に引き渡され戦犯として服役した。
なお、皇室の一部は戦後日本に逃れたものの、溥儀の退位と逮捕、その弟である愛新覚羅溥傑などの主要皇族の逮捕に伴い皇室も事実上消滅した。
中華民国

中華民国国民議会代表(1946年)清代以来日本が租借していた関東州を全て回収し、崩壊した満州国に代わり満州全土での主権を回復した。ただし、同盟国であるソ連の要請により、旅順・大連両港や旧東清鉄道の租借権が改めて貸与された。
フランスから広州湾租借地の返還を受けたが、イギリス領や同国租借地を含む香港はイギリス支配に復帰した。なお、マカオは中立国のポルトガル領であったことのみならず、租借地や戦争で奪い取った地でないこともあり、ポルトガル領のままとなった。
日清戦争で失った台湾島を日本から回復し、台湾島の住民も当初はこれを歓迎した。しかし、当時国共内戦を戦っていた中国国民党による過度な大陸への物資輸出と大陸からのインフレ波及により、台湾経済は混乱した。また、中国国民党は日本人に代わる特権階級として振舞い、台湾島住民の排斥と腐敗が横行した。一方、台湾島では日本統治下の法治を前提とした、中国大陸と異なる政治文化が既に醸成されていた。そのため、中華民国政府による急速な中国化・非日本化政策の推進は、台湾島住民との間に緊張を高めた。こうして1947年に二・二八事件が発生した。

台湾島を訪れた蒋介石と宋美齢夫人(1946年)上記のように、終戦以降連合国および戦勝国としての正式な地位は、日中戦争から長い間日本軍に対しての戦いを続けていた中国国民党の蒋介石率いる中華民国にあった。しかし戦後4年経った1949年に、ソビエト連邦の支援の下国共内戦に勝利した中国共産党が北京に中華人民共和国を樹立し、敗北した国民党は中国大陸から台湾島に遷都した。その後冷戦下で東西両陣営による政治的駆け引きが行われた末に中華民国が1971年に国際連合から追放されたことで、戦後20年以上の時を経て、戦勝国と国際連合の常任理事国としての地位をなぜか終戦時には国家として存在すらしていなかった「中華人民共和国」が引き継ぐこととなり、アメリカやソ連などの連合国だけでなく、日本やドイツなどの枢軸国さえもそれを認めるという異常かつ歪な状態となった。

東南アジア
東南アジア地域では日本軍を排斥した欧米各国が植民地に対する支配の回復をはかったが、様々な要因[58]により、大戦後に多くの東南アジアの植民地は独立を果たした。

タイ
第二次世界大戦以前より独立国であったタイ王国は、日本軍との一悶着の末、枢軸側として参戦したが、その裏では在米タイ公使館のセーニー・プラーモートがピブン政権と絶縁し東南アジア向けの反日放送を行ったり、ピブン内閣の実力者プリーディー・パノムヨンらが在日大使館を中心に日本内外に広範なスパイ網を構築し、情報提供によって米軍の日本本土空襲を支援するなど、連合軍側への鞍替えに向けた活動も行っていた。これはいわゆる「自由タイ」抗日運動として知られている[59]。自由タイはタイ国内ではピブーンによって半ば公認された活動となっていき、日本の敗戦の色が濃くなると、また日本と結んだ条約で内政が悪化するとピブーンは1943年首都を日本軍の影響が少なく、陸軍の部隊のあるペッチャブーンに移転する計画を秘密裏に画策、民族主義的な思想の持ち主であったルワン・ウィチットは1943年10月30日外相を解任され、代わりに自由タイのメンバーとして知られていたディレークが外相に任命された[60]。1945年8月16日、プリーディーが摂政の立場で「対英・対米への宣戦布告は無効であった」との宣言が出された[61]。こうしたタイの二重外交は戦後、アメリカの政策と相まって成功しアメリカはタイを敗戦国とすることを避けた。

一方で、イギリスはほとんど敗戦国として処理したといえる。イギリスは終戦時、速やかに平和条約を結ぶことは拒否[62]、さらに米を賠償させた上で翌年の1946年1月1日にようやく平和条約を結ぶことを許した[63]。また、タイ王国は戦時中に回復したフランス領インドシナの一部、イギリス領マレーおよびビルマの旧タイ領土を再びフランス、イギリスに取られた形となった。しかしながら、連合諸国による本格占領とこれに乗じた植民地化を免れ、続いて独立国としての立場を堅持することになった。

フランス領インドシナ

ホー・チ・ミン日本から独立が与えられていたフランス領インドシナ(ベトナム)では、日本の降伏直後に、ベトナム独立同盟会(ベトミン)がインドシナ共産党の主導下で八月革命を引き起こし、ベトナム帝国からの権力争奪闘争を各地で展開した。その後、9月2日に、ホー・チ・ミンがハノイでベトナム民主共和国の建国を宣言した。

ところが、旧植民地の再支配を謀るフランスは独立を認めず、9月末にはサイゴンの支配権を奪取したことで、ベトミンと武力衝突した。その後、ベトミンはフランスとの交渉による解決を試み、1946年3月にはフランス連合内での独立が認められた。だが、フランスはベトナムが統一国家として独立することを拒否し、コーチシナ共和国の樹立などベトナムの分離工作を行なった。これにより、越仏双方が抱く意見の相違は解決されず、同年12月にハノイで越仏両軍が衝突したことで、第一次インドシナ戦争が勃発した。

オランダ領東インド
オランダ領東インド (インドネシア)では、日本の軍政に協力していた独立派が日本の降伏直後にスカルノを大統領とするインドネシア共和国の独立を宣言し、オランダとの独立戦争に突入した(インドネシア独立戦争)。

この戦争には、元日本軍将兵、約2000名が義勇兵として独立軍に参加している。インドネシアの国営英雄墓地では、その戦争により戦死した約1000名の日本軍将兵が埋葬され、6人の日本人が独立名誉勲章(ナラリア勲章)を受章した。この戦争の結果、1949年12月のハーグ円卓会議により、オランダは正式にインドネシア独立を承認した(ハーグ協定)。

なお、インドネシア政府は、オランダが日本国との平和条約(サンフランシスコ条約)締結時に、日本のオランダ領東インドに対する軍事侵攻に対して「被害者」の立場をとり、その後、賠償責任の枠を超えて日本に個人賠償を請求したことに対して、「(オランダは、侵攻してきた日本に対し被害者ぶるが)インドネシアに対しての植民地支配には何の反省もしていない」として強く批判している。

イギリス領マラヤ
イギリスはマレー半島に居住する各民族に平等の権利を与え、シンガポールを除く海峡植民地とイギリス領マラヤ諸州からなる「マラヤ連合案」を提示した。華僑とインド系住人はこれに賛成したが、マレー人には不評で、その結果、ダトー・オンを党首とする形で、統一マレー国民組織 (UMNO) が結成された。


独立宣言をするトゥンク・アブドゥル・ラーマンイギリスは、1946年に発足したマラヤ連合との間で1947年にマレー人の特権を認める連邦協定を結び、1948年にマラヤ連邦が発足した。しかし華僑はこれに不満で、同年主として華僑からなるマラヤ共産党の武装蜂起が始まった。だが、マラヤ共産党の弾圧、その後各民族系政党が集まった(UMNO、マレーシア・インド人会議 (MIC)、マレーシア華人協会 (MCA))アライアンスの結成と独立の準備は着々と進んでいった。1955年7月の総選挙で圧倒的な勝利を収め(52議席中51議席をアライアンスが占めた)、1957年8月31日にマラヤ連邦はマレーシアとして完全独立を果たした(詳細は、統一マレー国民組織を参照)。

一方、シンガポールは戦後イギリスの直轄植民地となり、その後は自治国となり完全独立をめざすこととなった。サラワクと北ボルネオ(現在のサバ州)も戦後イギリスの直轄植民地となり、段階的に自治の供与が始まった。多大な石油資源を持つブルネイは保護領のままで、その独立は1980年代まで持ち越されることになった。

アメリカ領フィリピン
フィリピンでは日本の占領下において独立をはたしたが、終戦後に再びアメリカの統治下に戻され、戦前にアメリカが計画していたタイムスケジュールの元、1946年7月4日にマニュエル・ロハスを初代大統領にフィリピン共和国として独立を果たした。しかしアメリカ軍基地が国内に残され、多くのアメリカ資本が居座るなどアメリカの影響は残され、事実上アメリカの植民地状態が継続されたたままであった。

南アジア
イギリス領インド

ジンナーとガンディー
ルイス・マウントバッテンイギリスは戦後もしばらくの間はインドを統治し続けたが、大戦によりイギリスの国力は疲弊し、大英帝国を維持することが出来なくなった[64]。

また、マハトマ・ガンディーやジャワハルラール・ネルーらインド国民会議派が指導する独立運動の激化並びにヒンズー教徒とイスラム教徒との間の宗教対立にイギリス政府は耐え切れなくなったことも相俟って、アトリーは1947年2月20日、インドから1948年6月までに撤退することを決断し、ルイス・マウントバッテンを最後のインド総督として派遣した[65]。

マウントバッテンはネルー達に、ヒンズー教徒が多いインドとイスラム教徒が多い東西パキスタンに分割独立する案を受諾させ、また藩王国が印パに所属する過程が円滑に進むように、イギリス連邦に加盟することまでも受諾させる事に成功した[66]。そして、アトリーが当初宣言した予定より1年早い1947年8月15日、イギリス領インドは、ヒンズー教徒が多いインドと、イスラム教徒が多い、パキスタンに分割独立した(東パキスタンを構成するバングラデシュは1971年、パキスタンより独立した)。

しかしこの様なイギリスの都合に合わせ性急に行われた分割独立が、その後のインドとパキスタン両国の間における対立を引き起こし、その後も両国は対立を続けることになる。

オーストラリア・ニュージーランド
イギリスの植民地である両国は安全保障をシンガポールを拠点とするイギリス軍に依存していたが、マレー作戦およびシンガポール陥落以後に、オーストラリアが日本軍にダーウィン空爆やシドニー湾攻撃などの被害を蒙ったことを受け、安全保障のパートナーを宗主国の英国からアメリカに変更。ANZUSが成立する。

中東・北アフリカ
この節は執筆中です。加筆、訂正して下さる協力者を求めています。
イスラエル
1917年のバルフォア宣言に従えば、パレスチナは、ユダヤ人の独立国家が建設される予定であった。しかし、イギリスの三枚舌外交の帰結は、オスマン帝国領をイギリスとフランスで分割したサイクス・ピコ協定に従う結果となり、パレスチナは、イギリスの委任統治領となった。

1929年に始まった第5アリヤ(パレスチナへのユダヤ人の移住)は、雨垂れ式であったが、ヒトラーが権力の座についたことで、1933年から36年の4年間で、164,267人のユダヤ人が合法的に移住した[67]。その結果、パレスチナにおけるユダヤ人人口は、40万人に達した。そのことが、土着していたアラブ人との対立を招く結果となった。

ホロコーストとアトリー政権の親ユダヤ政策が、パレスチナの混迷をさらに招く形となった。1945年8月、トルーマンは、アトリーに書簡を送り、ホロコーストで生き残ったユダヤ人10万人のパレスチナ移住許可を求めた。

イギリスは、フランスとは異なり[68]、パレスチナの委任統治を継続したが、パレスチナの治安情勢の悪化とエクソダス号事件によって、委任統治を放棄することを検討しだした。

1948年5月16日、イスラエルは、独立を宣言。同時に、第一次中東戦争が勃発した。イスラエルは、国連決議よりも割り当てられた領域よりも広い領域の確保に成功するとともに、この戦争がパレスチナ難民問題を生み出す契機となった。

サウジアラビア
イギリスの後援で造られたヒジャーズ王国を滅ぼして、アラビア半島を統一した国家であり、この国の石油資源は、1933年に設立された石油会社を介してアメリカの資本の支配下にあった。

ヨルダン
1950年まではトランスヨルダンという国名であって、1946年に独立したものの、外交・軍事の実権はイギリスにあり、イスラエルと同時期にイギリス・フランスの委任統治領として成立した国家であったが、1950年に占領していたヨルダン川西岸を自国領にすると宣言し、その後国名をヨルダンと変えた。

イラク
イラク王国はイギリスの委任統治領から1932年に独立したものの、国内でのイギリス軍の移動の自由が認められイギリスによる石油資源の支配が行われているなど外交・軍事の実権はイギリスにあった。これに対しアラブ民族主義者はイギリスからの独立を企てドイツに接近した。国内は乱れ、1941年3月末にはついにアラブ民族主義者の軍幹部が決起し親英派の国王側近が追い出される事態となった(1941年イラク政変)。

しかしイラクでの利権喪失とイラクの石油が枢軸国の手に落ちることを恐れたイギリスは軍を侵攻させ、1か月余りの後に再びイラクを占領した(イギリス・イラク戦争)。以後、第二次大戦後までイラクはイギリス軍の占領下に置かれ、ヴィシー政権支配下のシリアへの侵攻と、イラク同様にドイツ側に落ちる恐れのあったイランへの侵攻はイラクから行われた。

第二次大戦後もイラクは英米の同盟国として振舞い、ソ連を封じ込めるバグダッド条約機構の一員となるものの、1958年にアラブ民族主義の青年将校によるクーデターが勃発し人民共和国が誕生し、王室は滅ぼされた。

イラン
詳細はイラン進駐 (1941年)を参照

第二次世界大戦中、米英からソ連に対する軍事物資援助のルートになっていたことで、北半分にソ連軍、南半分にイギリス軍が進駐していた。しかし終戦後、ソ連軍がなかなか撤退する気配を見せなかったので、イラン政府が1946年1月にソ連軍の撤退を求めて国連安全保障理事会に提訴した。その後翌年にソ連軍は撤退した。しかしこの結果、アゼルバイジャンの地方政権が半年後に崩壊してしまう契機となった。[69]

レバノン
第一次世界大戦終了後、サイクス・ピコ協定により、シリアとレバノンはフランスの、ヨルダンとパレスチナはイギリスの委任統治領となった。だが、第二次大戦中、本国フランスがナチス・ドイツに占領されたこともあり、独立の準備が進んでいたシリアやレバノンは、フランスからの独立を模索することとなる。

ビシャラ・アル・フーリーが中心となり、1943年にフランスからの独立を達成し、自由経済政策を推進し、レバノンは経済的な繁栄を誇った。しかし、1948年、ユダヤ人の手により、イスラエルが建国されると同時に勃発した第一次中東戦争により、アラブ側は敗退を余儀なくされ、10万人規模のパレスチナ難民がレバノンに流入した。このことが、レバノンの各宗派間のバランスの上に成り立っていた政治運営を困難にさせた面は否定できない。

また、各宗派間の対立が周辺諸国(シリア、イラン、イスラエル)の介入を招き寄せる結果となり、現在の混迷の原因もこの大戦に起因している。

トルコ
1946年8月にソ連が黒海から地中海を通る要衝であるボスフォラス海峡とダーダネルス海峡の管理をトルコに要求したために、一時的にソ連との対立が激化した。しかしその後にはソ連が要求を取り下げたので米ソ対立は緩和していった。[70]

エジプト
エジプトもイスラエルと同様にイギリスの委任統治領にあり、1922年にイギリス側の一方的独立宣言と1936年イギリス・エジプト条約により形式的に独立に近づいていたが、スエズ運河一帯にはイギリス軍が駐留し、元来エジプト領だったスーダンの統治をめぐってイギリスに従属的立場に置かれていた。

しかし、1956年ガマール・アブドゥン=ナーセルはスエズ運河の国有化を宣言、英仏イスラエルの三カ国はナセルの行為に反発し、第二次中東戦争が勃発した。米ソ両大国の英仏イスラエルに対する反発により、エジプトはスエズ運河の国有化に成功しアラブ地域の盟主の地位を確立した。

北中南米
その全てが連合国、もしくは中立国であった中南米諸国は、ブラジルなどいくつかの国が連合国の一員としてヨーロッパ戦線に派兵を行ったが、その本土が直接戦争による被害を受けることはほとんどなかった。

戦後においては、共産主義思想の浸透を懸念したアメリカが、ただ「反共産主義的である」という理由だけでチリやキューバ、ブラジルなど多くの軍事独裁政権に対し経済的、政治的な援助を行った。その結果、冷戦の終結によってアメリカがこれらの軍事独裁政権に対する援助を中止した1990年代初頭までの長きに渡って(1959年に起きたキューバ革命によって社会主義政権になったキューバを除いた)ほとんどの中南米諸国の国民は、腐敗した軍事独裁政権下で不安定な政治と富の独占、そしてそれがもたらす貧困にあえぐこととなる。

アメリカ合衆国
戦中、国家主導の軍事増産が経済回復をもたらし、景気刺激政策が定着していった。しかしミリタリー・ケインジアン・エコノミーというようにきわめて軍事色が強くなった。同じ時期に軍や官僚機構と癒着し、1950年代に「軍産複合体」と批判されるような構造を作り出すこととなった。

日本占領
日本の占領を連合軍の中で中心的に行い、アメリカにとって有益となる占領政策を行った。連合軍による日本占領の終了後もアメリカ軍基地を数多く残し、また、政財界に大きな影響力を堅持するなど日本を実質的な影響下におくことに成功した。
イタリア上陸時にアメリカ軍がマフィアを使ったように、暴力団を占領下における左翼勢力を押さえ込むための暴力装置として活用し、そのことによって暴力団に大きな資金が転がり込み、勢力を飛躍的に伸ばす結果を生んだ。
日本領土である沖縄や小笠原諸島、奄美諸島をアメリカ軍の施政権下に置いた。
撤退した日本軍に代わり朝鮮半島の南部を占領した。大韓民国の独立後も朝鮮戦争期を経て現在に至るまで同地域にアメリカ軍基地を残したままである。
フィリピン統治

ウェーク島でアメリカ軍に降伏する日本軍の兵士(1945年)日本の場合と異なりこちらは左派色の強い抗日ゲリラがアメリカの支配にも抵抗するがアメリカはこれを激しく弾圧する。
戦前から植民地として統治していたフィリピンにおいても日本と同じくアメリカ軍基地を残した他、多くの権益を残し政財界に対し大きな影響力を残した。
太平洋諸島統治
日本による委任統治後に併合を宣言していた南洋諸島を日本が放棄し、アメリカによる信託統治に移行した。
ミクロネシア連邦を1986年に、パラオを冷戦後の1994年に独立。グアムや、サイパンを含む北マリアナ諸島などはその後もアメリカの統治下にある。
1898年以降自治領としていたハワイ諸島の実効支配を戦争終結後も続け、1950年には州に昇格させた。この結果19世紀末にアメリカに侵略されたハワイは完全にアメリカに組み込まれることになった。
マフィアとの協力
連合国軍のイタリア上陸時における、イタリア系マフィアの現地協力組織による連合軍に対する情報提供や後方支援の他、アメリカ国内の港湾地域における対スパイ活動と引き換えに、アメリカ当局が当時アメリカ国内に収監されていたイタリア系マフィアの指導者の多くを減刑、もしくは釈放したことにより、戦後それらの組織がアメリカ国内で大きな力を持つことになった。

新たに登場した兵器・戦術・技術

V2ロケット
九七式飛行艇
大戦末期に開発されたロケット戦闘機バッフェム Ba349a ナッター第一次世界大戦は工業力と人口が国力を左右したが、第二次世界大戦はそこに科学技術の差が明確に加わることとなった。戦争遂行のために資金・科学力が投入され、多くのものが長足の進歩を遂げた。

兵器
電子兵器(レーダー、近接信管)やミサイル、ジェット機、4輪駆動車、核兵器などの技術が新たに登場した。電子兵器と4輪駆動車を除く3つは大戦の後期に登場したこともあって戦局に大きな影響を与えることはなかったが、レーダーは大戦初期のバトル・オブ・ブリテンあたりから本格的に登場し、その優劣が戦局を大きく左右した。また、アメリカやドイツ、日本などがこぞって開発を行った核兵器(原子爆弾)の完成とその利用は、日本の降伏を早めるなど大きな影響を与え、その影響は冷戦時代を通じ現代にも大きなものとなっている。なお、大戦中期に暗号解読と弾道計算のためにコンピュータが生み出された。

第一次世界大戦時に本格的な実用化が進んだ航空機は、大戦直前に実用化された日本の零式艦上戦闘機やドイツのメッサーシュミットBf109のような近代的な全金属製戦闘機だけでなく、川西航空機九七式飛行艇のような飛行艇や、アブロ ランカスターやボーイングB-29などの大型爆撃機、大型グライダー、ジェット機など、さまざまな形で戦場に導入された。これらの航空機において導入されたさまざま技術は、戦後も軍用だけでなく民間でもさかんに使用されることになった。

また、アメリカのダグラスDC-3やボーイングB-17に代表されるような、量産工場での大量生産を前提として設計された大型航空機の出現による機動性の向上は、ロジスティクス(兵站)をはじめ戦場における距離の概念を大きく変えることになった。また、ジープなどの本格的な4輪駆動車の導入やバイクやサイドカーの導入など、地上においても機動性に重点をおいた兵器が数々登場し、その技術は広く民間にも浸透している。

戦術
戦車やそれを補佐する急降下爆撃機を中心にした電撃戦(ドイツ)、航空母艦やその艦載機による機動部隊を中心とした海上作戦(日本)、ボーイングB-29やB-17のような4発エンジンを持った大型爆撃機による都市部への無差別爆撃(アメリカ、イギリス)や、V1やV2などの弾道ミサイルによる攻撃(ドイツ)、非戦闘民に対する核兵器の使用(アメリカ)などは、第二次世界大戦中だけでなくその後の戦争戦術にも大きな影響を与えた。

技術・代用品の開発・製造
絹に替わるものとしてナイロンが生まれたように、天然ゴムにかわる合成ゴムの開発製造、人造石油の開発・製造などが行われた。

評価

帝国主義の終焉と植民地解放
第二次世界大戦は帝国主義が極限に達したことで勃発したが、結果としては帝国主義を終焉させ植民地解放をすすめる契機となった。

イギリス、オランダ、フランス、アメリカなどの連合国によって長年植民地とされていたアジアの各国は、緒戦における日本軍の勝利に伴う占領により一時的に宗主国の支配下から切り離されることとなった。これにより非白人国が白人国の旧宗主国に対し勝利を収めたことを、植民地にされていた各国の国民が直接目にすることとなった。このことは被植民地の国民にとって、旧宗主国ひいては白人に対しての劣等感を払拭する大きな力となったと、後に中華民国総統となった李登輝やマレーシアの首相となったマハティール・ビン・モハマドやインドネシアのスカルノ大統領などの当時の被植民地の後の指導者が述べている。また、敗北した日本軍の武器が戦後の権力の空白時に独立運動を進める現地の運動家の手に渡ったことなどから、その後の独立運動にとって大きな影響があったとされる。以上の諸点から、日本がアジア各国の植民地解放を促進したとする見解がある。ただし遺棄兵器については、イギリスやオランダ、アメリカなど連合軍側の兵器も独立運動に多数流出している。

また連合国の勝利に依り、大日本帝國が崩壊し、日本の一部であった朝鮮や、その他諸国が独立した。

なお、この戦争において戦場とならなかったサハラ以南のアフリカ諸国の独立運動がアジア地域の独立運動から遅れたことは、この戦争の存在と大きく関係しているという意見もあるが、それは単にサブサハラ地区の経済・社会発展がアジア地域よりも大きく遅れていたに過ぎない、という反論もある。

東ヨーロッパにおいては戦勝国であるソビエト連邦がこの地域のほとんどを占領し、バルト三国などを併合し、ポーランド、ドイツ、ルーマニアなどから領土を獲得すると共に、ポーランド、チェコスロバキア、東ドイツ、ハンガリー、ルーマニア、ブルガリアなどに親ソ共産主義政権を樹立させた。その後冷戦下においてこれらの国を「衛星国」という名の新たな植民地として支配することになった。

大戦と民衆
第一次世界大戦に始まった国家総力戦により、一般民衆はそれまで以上に戦争とかかわることとなった。第二次世界大戦では、戦場の拡大による市街地戦闘の増大や航空機による戦略爆撃、無差別爆撃。ドイツによるホロコーストなどの一民族に対する大量虐殺、日本による中国での大規模な破壊・略奪・虐殺を行った「三光作戦[71]」(燼滅作戦)など、戦争により空前絶後の被害を受けた。さらに、侵略者に対してパルチザン・レジスタンスとしてゲリラ的に蜂起することを余儀なくされ、民衆自身が戦争当事者として戦争に引きずり出された。

また、動員期間が長くなったため、婦女子の産業および軍事への進出が第一次世界大戦時よりも進んでいた。しかしこのことが多くの国において参政権を含む女性の権利獲得に大きな役割を果たした面もある。また原子爆弾や焼夷弾などの大量破壊兵器の登場は多くの民衆を戦闘に巻き込んだために彼らの反戦意識を向上させ、大戦後の反戦運動や反核運動へ繋がっていった。

『よい戦争』
特に1970年代以降のアメリカでは、ベトナム戦争との対比で、第二次世界大戦を「よい」戦争(good war)とみる風潮が広まった。「民主主義対ファシズム」の単純な構図でアメリカが前者を守る正義を行ったとみる。この動きを多数の大衆インタビューにより、スタッズ・ターケルは『よい戦争 (The Good War)』[1]としてまとめた。この本はその後ピューリッツァー賞を受賞した。

しかし、戦後の冷戦構造の中でアメリカは、上記のソビエト連邦の動きに対抗するべく「反共産主義的」であるとの理由だけで、チリやボリビアなどの中南米諸国や、韓国、フィリピン、南ベトナムなどのアジア諸国のファシズム的な軍事独裁政権を支援した。そのためにこれらの国は長きに渡り混乱と貧困の中に置かれた。日本の占領過程では暴力団を手先として使ったり、東條内閣の商工大臣であった岸信介や中国大陸で海軍の威を借りて現地人に対する略奪行為を指揮していた児玉誉士夫などを、一度は戦犯容疑者としながら従順で利用価値があるとみるや釈放し復権させるなど、影響圏に収めた国々で自らの利益を優先した行動をとった。

民主主義と戦争

カリフォルニア州のマンザナー日系人強制収容所大戦中「民主主義の武器庫」を自称していたアメリカは、それとは裏腹に深刻な人種差別を抱えていた。人手不足から被差別人種であるアフリカ系アメリカ人(黒人)も従軍することになったが、大戦中に将官になったものが1人もなく、大半の兵は後方支援業務に就かされる[72]など差別は解消されなかった。[73]参戦によっても差別構造が変わらなかったのは、主に暗号担当兵として多くが参戦したネイティブ・アメリカン(先住民)[74]も同様であった。

また、根強い黄禍論に基づいて繰り広げられた日系人に対する差別は、対日戦の開戦後に強行された日系人の強制収容により一層酷くなった。この問題は第二次世界大戦におけるアメリカの汚点の一つであり、問題解決には戦後数十年もの時間を要し、日系アメリカ人については1988年の「市民の自由法」(日系アメリカ人補償法)、日系ペルー人に至っては1999年まで待たなければならなかった。また、現在でもこれらの大戦時の日系人への差別行為の歴史については、アメリカ史の触れられたくない部分として、アメリカ社会では語ろうとする事さえタブー視される事が珍しくない。

一方で第442連隊戦闘団などの日系アメリカ人部隊の果敢な戦いぶりは、戦後日系アメリカ人に対する見方を大きく変える原動力となったが、あくまで印象が変わったという程度であり、現在においても、非公式な場での差別発言やアメリカ政府が日本政府に要求する態度にアメリカから見た日本というもののみかたが現れている。

また、敗戦国である日本に対しては、大戦において戦争を指導するどころか、参加したことが無い戦後生まれが多数を占める現在においても、「謝罪と賠償は相続される」との観点(この論理からは、日本は、未来永劫謝罪と賠償をしなければならないとされている)から、大戦当時は国家として存在すらしていなかった中華人民共和国や大韓民国によって謝罪と賠償を求めるロビー活動が、日本国内や当該国内のみならず、日本の最大の輸出先であるがゆえに、日本に対して大きな影響力を持つアメリカ国内においても活発であり、またそれに金銭面の誘惑から同調、加担するアメリカの議員も多い。